カスペルスキーは9月28日、Kaspersky LabとB2B Internationalが世界21カ国16歳以上12546人のインターネットユーザーを対象に実施したセキュリティリスク調査の結果を発表した。

これによると、55歳以上の中高年ユーザーのインターネット上での行動が安全性に欠ける傾向にあり、サイバー犯罪の標的になりやすいことが判明したという。

その根拠として、「定期的に電子メールを利用する割合が、55歳以上は94%と全体の87%を上回っていること」「オンラインバンキングや株式の売買などで利用している割合が、55歳以上は90%と全体の84%を上回っていること」が挙げられている。

オンラインでの日常的な行動　資料:カスペルスキー

また、 セキュリティソフトウェアとパスワードの両方でデバイスを保護している中高年ユーザーは51%と全体の46%を上回っているが、コンピューター、タブレット、スマートフォンに一切パスワードや認証を設定しない人は21%（全体14%）に上るという。自分がサイバー犯罪者の標的になりうると考えている中高年ユーザーは14%で、全体の21%を大きく下回った。

日本の回答者を見ると、自分がサイバー犯罪の標的になりうると考えている割合は11%で、グローバル全体の中高年ユーザーの14%も下回ることが判明した。コンピューター、タブレット、スマートフォンに一切パスワードや認証を設定しない人は25%に上り、グローバル全体の中高年ユーザーの21%を超える結果となった