NTTデータ経営研究所は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に、「働き方に関する調査」を実施し、結果を発表した。

この調査は、2016年3月16日~2016年3月28日に、従業員規模10名以上、経営者・役員を含む雇用者(正社員)、20歳以上のホワイトカラー職種を対象にインターネットアンケートで実施。有効回答者数は1,157人となっている。

それによると、働き方変革に取り組んでいる企業は32.1%と3割を超えており、昨年の約2割(22.2%)から約1割増加したという。

働き方変革に取り組んでいる企業の割合

働き方変革に取り組んでいる企業の従業員を対象に、「働き方変革」に取り組む前と比べて、どのような変化があったかを尋ねたところ、約半数(48.6%)の従業員は「休暇が取得しやすくなった」と回答し、以下、「家庭との両立が容易になった」(43.4%)、「労働時間の減少」(43.1%)や「気持ちに余裕が生まれている」(41.2%)が続いている。 働き方変革に取り組んだ結果、「生産性の向上」や「やらされ感の減少」も約4割(それぞれ39.9%、39.3%)に達している。

働き方変革に取り組んでいる企業の変化(n=371)

生産性が一番あがる時間帯について尋ねたところ、半数以上(53.6%)が9:00~12:00をあげ、15:00~18:00の時間帯が16.9%で続く。

21:00~24:00の時間帯をあげた人がわずか0.8%と少ない一方で、6:00~9:00の時間帯をあげた人は5.4%いたという。男性は、6:00~9:00の時間帯をあげた人が7.0%と18:00~21:00をあげた人の割合(6.2%)よりも多いという。

生産性があがる時間帯

生産性があがる時間帯に必要な時間が確保できていない人(163人)にその理由を尋ねたところ、全体では半数以上(51.5%)が、「電話やメールへの対応」をあげ、続いて、約半数(49.7%)が「余計な仕事を依頼されることが多く、本来の仕事に集中できない」を挙げている。

女性の約6割(58.2%)が「電話やメールへの対応」を挙げ、男性の半数以上(53.1%)が「余計な仕事を依頼されることが多く、本来の仕事に集中できない」ことを生産性があがる時間帯に必要な時間が確保できない理由にあげている。

また、役職別に見ると、「課長クラス以上」では、「社内の打ち合わせ」「取引先等への外出」「部下や後輩への指導」の3項目を選択した割合が、「係長クラス以下」の同割合を10ポイント超上回っているという。

生産性のあがる時間帯に必要な時間が確保できていない理由 (複数回答)