EMCジャパンは2月23日、都内で2016年の方針説明会を開催した。説明を行った同社の代表取締役社長である大塚俊彦氏は2016年はオールフラッシュの年だと強調し、各種施策について説明を行った。

EMCジャパン 代表取締役社長の大塚俊彦氏

最初に大塚氏は「2015年のグローバル成長率は5%であり、ミッションクリティカルなクラウドを提供するVirtustreamを買収した。製品のハイライトはオールフラッシュストレージである『XtremIO』のグローバル売上高が10億ドル、コンバージドプラットフォーム関連のグローバル売上高は30億ドルだったことだ。一方、日本市場の伸長は国内マーケットシェアは2015年第3四半期の外付けストレージで第2位、XtremIOはオールフラッシュアレイで第1位となった」と昨年の実績に触れた。

これからの15年について同氏は、これまでの15年は企業基幹プロセスの効率化やサービスレベルの向上を図ってきたが、2030年に向けての展望としては次世代アプリケーションによる企業競争力の向上を図るデジタルトランスフォーメーション、既存アプリケーションのコスト効率向上を目指すITトランスフォーメーションを両輪で推進していくことが企業、われわれにとって最重要課題だと語る。

トランスフォーメーションを支援するEMCの戦略

そして、同氏は「われわれの戦略としてもデジタルトランスフォーメーションをプラットフォーム3、ITトランスフォーメーションをプラットフォーム2として取り組み、ストレージプラットフォーム、コンバージドプラットフォーム、ソリューションの3つのカテゴリーで顧客を支援していく」と述べた。

プラットフォーム2は伝統的な3階層のWebアプリケーションでWeb階層の下にアプリケーションサーバーがあり、バックエンドには大型のリレーショナル データベースが配置されており、システムの汎用性は高く、さまざまな業務のインフラとして利用することが可能。

一方、プラットフォーム3は新しいアーキテクチャを備えたシステムで、全体としては大きなWeb階層を構成している。アプリケーションはPaaSアプリケーション＝マイクロサービスとして配置されており、バックエンドも伝統的なリレーショナルデータベースではなく、さまざまなデータファブリックとなる。

要件に対応したストレージプラットフォームのポートフォリオ

そのうえで同氏は「特にストレージプラットフォームとコンバージドプラットフォームに注力する。ストレージプラットフォームはパフォーマンス重視型、キャパシティ重視型、プラットフォーム2、プラットフォーム3の4象限で考えている。プラットフォーム2のパフォーマンス重視型は高速、安定運用、キャパシティ重視型はBCP、データ保護となる一方、プラットフォーム3のパフォーマンス重視型は超高速、大量データ、キャパシティ重視型は大容量、コスト最適化などアプリケーションの要望に基づいて4つに分類される。2016年はプラットフォーム2のパフォーマンス重視型に該当するオールフラッシュの年だと考えている」と強調した。

現在、I/O、コストパフォーマンスの向上やスペース、電源、冷却設備のコスト削減なども図れるほか、ハイエンドストレージのアーキテクチャを移植し、ミッションクリティカルに耐え得るオールフラッシュストレージであるXtremIOの採用が進んでおり、大塚氏は今後のミッションクリティカルを支える次世代ストレージの主役だと胸を張る。

また同氏は「これまで日本の顧客は部分導入が多かったが、これからは本格的なオールフラッシュデータセンターとして検討する顧客が増えてくるだろう。金融機関や製造業、流通産業など幅広い産業で採用があり、カカクコムは80%の物理ストレージを節約したほか、IDCフロンティアは2～40倍のIOPSを実現している」と最近の事例を紹介し、XtremIOの優位性を訴えた。

EMCでは3種類のコンバージドプラットフォーム揃える

一方、コンバージドプラットフォームについて同氏は「データセンター技術のシフトとして2014年はハイブリッドアレイが主体だったが、2016年はコンバージドインフラストラクチャなどの割合が増加することが見込まれる。2018年にはオールフレッシュアレイやコンバージドインフラストラクチャがさらに拡大し、ハイブリッドアレイを逆転することが想定されており、コンバージドプラットフォームの採用がグローバルに進むだろう。われわれはブロックとラック、アプライアンスの3種類のコンバージドプラットフォームを提供している。データセンター向けのブロックはミッションクリティカルなアプリケーション、ラックはスケールアウトしていく特徴をそれぞれ有し、部門や店舗向けアプライアンスはハイパーコンバージドインフラストラクチャとして活用できる」と語った。

今年のキーワードは「モダナイズ」

そのような状況を鑑みて「今年のキーワードとして『モダナイズ』を掲げ、最新鋭のビジネスプラットフォームを提供していく。それらを構成する要素としてフラッシュ、コンバージドプラットフォーム、ハイブリッドクラウドの3つがあり、イノベーションの核となる」と主張した。

2016年の各種重点施策

最後に、2016年の重点施策として顧客への貢献とパートナー協業の強化、ライフサイクルアプローチの強化、Great Place to Workの推進の4つを挙げ、顧客のデジタルトランスフォーメーション、ITトランスフォーメーションを推進していくと力を込めた。