大日本印刷(DNP)が1月28日に発表した「メディアバリューレポートVol.72『共働き世帯の購買行動』」によると、10～60代の有職既婚男性の食品スーパー利用率が上昇しており、料理や献立を考えるといった家事に関わる度合いも増えているという。

既婚男性と専業主婦の店舗種別利用率の変化

既婚男性のうち加工食品を購入する人の割合は、2002年の50.2%から2014年には66.6%に増加。また、既婚男性での食品スーパーの利用率が伸びる一方で、職業を持つ既婚女性(有職主婦)ではコンビニエンスストアの利用が伸びているという。

共働きなどで男性の家事への関わり方が変わることにより、家庭の買い物のスタイルも変化してきており、店舗の利用の仕方も多様化していると同社は分析する。

既婚男性の家事への関与度

既婚男性のうち食品や日用品を買う人が半数を超え、「料理」や「献立を考える」についても約3割になるなど、既婚男性が家事に幅広く関わるようになってきている。家庭生活を主に主婦が担う専業主婦世帯と比べ、共働き世帯は利便性の高いサービスや商品を取り入れながら、それぞれの家庭に合う生活を作ることに積極的という。

今後は、これまで以上に共働き世帯の新しいニーズに応える店舗やサービス作りが求められていくと、同社は推測している。