IDC Japanは1月19日、個別設計サーバに関する国内ユーザー調査の結果を発表した。同調査では、情報サービスを提供する企業と、それ以外の企業に分けて分析されている。

調査の結果、サーバの調達に際して、要求仕様に合致する機種が見つからないケースの有無については、「要求仕様に合致する機種が見つからず、スペックダウンして調達した、もしくは調達を中止したことがある」とする回答が、259社の41.3％に当たる107社であった。さらに、107社の88.8％にあたる95社が「要求仕様に合致する個別設計のサーバを供給できるベンダーがあれば採用したい」と回答したという。

要求仕様に合致しなかった項目として、「CPUの単体性能」「メモリー容量」「CPUの搭載数」「採用メモリーの種類」の4つの項目が、20%以上の回答があった。

一方、個別設計サーバによって差異化し得る「消費電力(省電力性)」「電源仕様」「内蔵ストレージの容量やスロット数」「搭載可能な内蔵ストレージ(HDD、SSDなど)の種類」「動作条件（温度/湿度など）」「障害検知機能」といった項目が要求仕様に合致しなかったとする回答はすべて15％以下と、相対的に低いという結果となった。

要求仕様に合致しなかった項目 一般企業(情報サービス以外)

同社では、x86サーバの大半が搭載するx86プロセッサやチップセットの供給はインテルに頼っており、サーバベンダーが個別設計サーバを提供することで自ら解決できる項目では、ビジネス機会が相対的に小さいと考えられると分析している。

また、ODMがODMダイレクトなどの個別設計サーバを一般企業に対して拡販しても、その費用対効果は低い可能性が高いと同社は考えている。その理由としては、国内企業がベンダー選定において最重要評価項目として回答した項目で突出して多かったのは「ベンダーの信用力(業界実績/財務体質/継続性など)」であり、国内市場においてはODMよりもサーバベンダーの方が一般企業における実績が多く、長期にわたり事業展開しており、さらに財務状況を日本語で開示してきたことから、より信用力が高いと一般企業が認識していると想定されるとしている。

同社のエンタープライズインフラストラクチャ グループマネージャーの福冨里志氏は「一般企業における市場機会は必ずしも大きくはないが、クラウドサービスプロバイダーからの個別設計サーバに対する需要は今後も堅調に推移し、2019年には国内x86サーバ市場における個別設計サーバの出荷台数は10万8000台(構成比21.9%)、出荷額は363億4000万円(同12.6%)になる」と予測している。

なお、「個別設計サーバ」の定義は、マザーボードや筐体を特定の顧客や用途向けに設計したサーバや、オープンソースの設計に準拠したサーバとしている。