オンライン動画学習サービス「schoo WEB-campus」を運営するスクーはこのほど、同社会員を対象に実施した「インターネットでの動画学習」に関する調査結果を発表した。 それによると、「現在の居住地が情報収集に不利である」と答えた地方在住者は8割以上に上った。
「情報収集に不利」と感じている割合、四国地方がトップ
オンライン動画学習サービス利用者に現在の居住地を尋ねたところ、半数以上が首都圏(1都3県)以外に在住していることが判明。動画学習で学ぶ理由の1位は「受けたい授業がある」で77.9%だった。首都圏と地方での差が目立った項目は、「仕事のスキルアップにつながる」「いつでも受けることができる」「最新の情報が得られる」「どこにいても受けることができる」の4項目で、その差は10～20ポイント以上あった。
現在の居住地が仕事や趣味における情報収集に不利だと感じている割合は、四国地方が86.4%でトップ。以下、首都圏以外の関東地方が81.0%、中部地方が76.1%と続き、首都圏の22.5%と比べて60ポイント近くもの差がついた。同社は「地方在住者ほど最新の情報が到達していないと感じている人が多いのではないか」と分析している。
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現在の居住地が情報収集に不利であるかどうか |
スキルアップやキャリア形成のための学習意欲の有無を聞くと、半数以上が「ある」と回答。特に関東地方(首都圏、首都圏以外)が8割以上と多く、次に九州・沖縄地方が82.1%、中部地方が81.5%となった。
調査期間は2015年8月12日～9月8日、有効回答数は834人。
