米アクセンチュアは、世界15カ国、9業種の1,925人の経営幹部に対してデジタル戦略や技術に関する調査を行い結果を発表した。

調査はオンラインや電話インタビュー方式にて、2014年12月と2015年1月に実施された。なお、85%以上の回答者は、年間10億ドル以上の収益がある企業に所属しているという。

それによると、82%の回答者は「モバイルアプリは自社のビジネスにとって不可欠である」と答え、85%の回答者は、「将来的にモバイルアプリが主要なユーザーインタフェースになる」と考えているという。

さらに、87%の回答者は、「モバイルアプリがデジタルビジネスを加速させるきっかけになる」と回答するなど、ビジネス向けモバイルアプリの価値を高く評価している。

しかし、「生産性向上のためのモバイルアプリを利用している」と答えた回答者は46%、「販売や顧客サービス、顧客向け情報を提供するチャネルとしてアプリを利用している」と答えたのは全体の44%に留まっている。

また、業務効率の改善に大きく貢献すると期待されるモバイルラーニングやコラボレーションに対応したモバイルアプリを利用していると答えたのは全体の回答者の35%で、回答者のうち38%は「現時点では利用していないものの、今後2年間で導入を計画している」と考えていることが分かったという。

アクセンチュア・モビリティ モバイルアプリ部門統括のアビジット・カブラ氏は「モバイルアプリの利用目的が生産プロセスの管理であっても、従業員間のコラボレーション促進やトレーニングプログラム提供、顧客体験の管理であっても、リアルタイムな意思決定を実現するために主要なビジネスデータへのアクセスを可能にしていくことが必須です。そして、そのためにはユーザーエクスペリエンスやアプリのパフォーマンスがこれまで以上に重要になります。本調査によって、企業の経営幹部は、投資対効果を最大化させるために、モバイルアプリ管理をより一層重視する必要があることが明らかになりました」と、述べている。