楽天三木谷社長と米SalesforceベニオフCEO、iPS細胞研究に計5億円を寄付

楽天の三木谷浩史社長と米セールスフォース・ドットコムのマーク・ベニオフCEOは4月8日、京都大学の「iPS細胞研究基金」へそれぞれ約2.5億円を寄付する事を発表し、都内で調印式を開催した。調印式には京都大学の山中伸弥教授と三木谷浩史社長が出席、マーク・ベニオフCEOは中継で参加した。

2009年4月に設立された同基金はiPS細胞研究所において基礎から応用研究まで実施できる研究環境を整備し、研究の加速化を図ることを目的としている。寄付金は知的財産の確保と維持、優秀な研究者・研究支援者の確保、安定的な研究の推進、医療応用に向けた研究費としての支出などに使用されている。

今回の件は、ベニオフCEOが来日した際に山中教授に資金援助を申し出たことがきっかけだという。その際、ベニオフCEOが「他に賛同してくれる人はいないか」と聞いたところ山中教授から三木谷社長の名前が挙がったという。会見で三木谷社長は「山中先生は研究者という立場を超えて再生医療の実現に向けて資金調達をやっておられる。国からの支援も制約があると聞いた。今回の寄付金でより自由に研究できるようになればといい」とコメントした。

iPS細胞研究所は国から競争的資金という名目の援助を受けている。しかし、この資金で同研究所でかかる費用の全てをカバーできるわけでなはい。競争的資金では国から許認可を得る専門家、高度な実験を行う技術員などを有期雇用することしかできず、研究所の職員の9割が不安定な立場にとどまっているという。

iPS細胞研究の医療応用を目指している同研究所にとって、優秀な研究者や技術員を確保できないということは大きな痛手だ。自身もマラソン大会に参加するなどして資金集めに奮闘している山中教授は「研究所では年間5億から10億円の資金が必要となる。今回の支援をいたたいだことは、研究にとって非常にありがたい。最大限有効に生かして臨床応用の実現に向かってこれからも頑張っていきたい」と感謝を述べた。