Wanoとアドウェイズは3月30日、動画広告視聴後の企業・企業商品の認知や、購買意欲の向上に関する意識アンケート調査を行い、その結果を発表した。
同調査は、エイチ・アイ・エスとデアゴスティーニ・ジャパンの協力のもと、動画視聴者と非視聴者を対象に、スマートフォン(スマホ)向け動画広告ネットワーク「VeleT」独自のオーディエンスデータ取得方法によるアンケートを活用し行ったもの。視聴回数や視聴時間に応じた数値の変遷などを集計・分析した。
これによると、エイチ・アイ・エスの事例において、非視聴者と比較し動画視聴者は、積極的な回答をする割合が約10倍となったという。
エイチ・アイ・エスの場合
エイチ・アイ・エスの「100個割」を商材とした調査では、関東圏在住の10～20代の男女1177件より有効回答を取得。うち動画視聴者数は568件、非視聴者数は609件となる。
調査の結果、「商品知識調査 (100個割で知っている割引プラン全てにチェックを入れてください)」では、非視聴者を100%とした場合、動画視聴者の認知率が212%増となったほか、「購買・利用意欲調査 (100個割を知って実際に旅行に行きたくなりましたか?)」において積極的な回答をした割合は、非視聴者と比べ動画視聴者が約933%増との結果に。
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HIS「100個割」における動画視聴者・非視聴者の認知・購買意欲調査 |
両社は、スマホに最も触れる機会の多い若年層をターゲットに、話題性の強いユニークな学割商材が合致したという点に触れつつ、動画視聴の有無では購買意欲が約10倍も変化しており、スマホの動画マーケティングにおけるポジティブな広告効果が確認できるのではと分析する。
