電通は2月24日、「2014年(平成26年) 日本の広告費」を発表した。これによると、日本の総広告費は前年比102.9%となる6兆1522億円で、3年連続で前年実績を上回る結果となった。
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「2014年 日本の広告費」資料 : 電通 |
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「媒体別 日本の広告費」資料 : 電通 |
2014年 インターネット広告費 - 初の1兆円超え市場へ
調査によると、媒体費と広告制作費を含む「インターネット広告費」は、前年比112.1%の1兆519億円。このうち、媒体費が8245億円(前年比114.5%)で、制作費は2274億円(前年比104.4%)となった。
インターネット広告媒体費は、スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし、前年を上回る伸び率を示したという。市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移したほか、運用型広告が前年比123.9%となる5106億円と大きく伸長した。
枠売り広告
ポータルサイト中面のターゲティング商品を運用型広告で代替する動きが進んだものの、自社のブランディングを目的とした広告主のニーズに応える大型広告・リッチ広告の活用や、キュレーションメディアなどの新たなメディアの出現もあり、前年を上回った。また、マーケティングニーズの細分化やユーザーの接触メディアの分散化を受け、ジャンルを特化した各種専門サイトの活用が拡大。従来型タイアップにくわえ、ネイティブ広告やコンテンツマーケティング、動画広告の活用など、新しい動きが本格化した。
運用型広告
検索連動広告では、PC検索の伸びが落ち着きを見せ、スマートフォンやタブレット検索は大きく伸長する中、全体では堅調に成長。大きく伸びた領域としてはDSP(Demand Side Platform)が挙げられる。動画広告
広告主によるブランディング目的での活用を中心に拡大した。
なお、マスコミ四媒体を含む詳しい調査結果は、電通公式Webサイトにて閲覧可能。電通報では、調査の解説記事や動画なども公開している。
