MM総研は2月5日、ウェアラブル端末における日本国内および米国の市場展望を発表した。

今回の調査は、米国と日本のウェアラブル端末の消費者のニーズを比較するためのもの。回答数は日本1000人、米国500人のスマートフォン利用者にウェブアンケートを実施した。

調査に当たり、ウェアラブル端末を「身に着けることができるコンピュータ」で、「ネットワークに接続できる機器(スマートフォンなど他の通信機器と連携するものも含む)」と定義している。

調査結果は以下の通り。

ウェアラブル端末の知名度は日本48.9%、米国94.2%

ウェアラブル端末の知名度の質問で「よく知っている」「知っている」「名前は聞いたことがある」と回答した人の合計は、日本が48.9%と前回調査より21.0ポイント上昇、米国は94.2%となり10.8ポイント上昇し、米国が日本を大きく上回った。

「ウェアラブル端末」の知名度

個別の製品では、アップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」の知名度は日本で58.2%、米国で89.2%。ソニーモバイルコミュニケーションズの腕時計型端末「SmartWatch」の知名度が日本43.3%、米国83.6%で、個別製品についても米国が高い結果となった。

「Google Glass」の知名度

「Smart Watch(ソニー)」の知名度

「Apple Watch」の知名度

期待する企業は日米ともにグーグル、アップル。日本ではソニーも上位に

ウェアラブル端末の開発、製品化で期待する企業を調査。メガネ型端末では、日本がグーグル(20.0%)、アップル(18.4%)、ソニー(13.4%)の順であったの対し、米国がグーグル(56.4%)、アップル(33.6%)、サムスン(28.6%)の順となった。日米ともにグーグル、アップルへの期待が高いが、日本ではソニー、米国ではサムスンに対する期待が高いことがわかった。

腕時計型への期待は、日本がアップル(17.4%)、ソニー(17.2%)、カシオ(14.4%)、米国がサムスン(37.2%)、アップル(29.0%)、ソニー(27.4%)の順だった。

メガネ型端末の利用シーンは日本では「ルート検索」、米国では「SNS共有」がトップ

メガネ型端末で利用してみたい機能は、日本が「地図を表示してルート検索をしたり、道案内をしたりする」が31.4%、米国では「目の前にある風景を撮影して、SNSで共有する」(41.2%)がトップだった。

2メガネ型端末で利用してみたい機能

このほか日本では「駅の中で乗り換えの時間だけでなく、場所の案内もしてくれる」(25.8%)、「視線の先にあるものの名称や関連情報が表示される」(17.9%)、米国では「地図を表示してルート検索をしたり、道案内をしたりする」(36.8%)、「目の前にいる人を撮影して、Facebookなどでタグ付けして共有する」(35.8%)などが上位に食い込んだ。

腕時計型の利用シーンは「天気予報チェック」が日米ともにトップ

時計型端末で利用してみたい機能は、「天気予報を教えてくれる」が日本で25.2%、米国で46.8%といずれもトップだった。このほか日本では「通話やメッセージの受信が通知される」(21.3%)、「お店や駅の改札などで、近づけるだけで支払いができる」(20.3%)、米国では「通話やメッセージの発信ができる」(46.0%)、「通話やメッセージの受信が通知される」(43.4%)が上位となった。

腕時計型端末で利用してみたい機能

日米ともに情報漏えい・プライバシー侵害が課題に

ウェアラブル端末における情報漏えいやプライバシー侵害などについて、事業者から個人情報が漏れることに関して「不安に感じる」「やや不安に感じる」の合計が、日本では66.2%、米国では61.8%となった。

事業者から個人情報が漏れるかの懸念

ウェアラブル端末を利用していない場合でも、端末所有者から盗撮や追跡をされることがありうるが、その不安は日本が67.2%、米国が65.2%で両国ともに高かった。

端末利用者から盗撮・追跡されるかの懸念

業務利用は「ハンズフリー」に期待、導入可能性は流通などが高い

メガネ型端末の業務利用については、日本では「手を使わずに機械の操作ができる」が35.5%で他を大きく上回り、「ハンズフリー」であることへの期待が高いことが分かった。一方の米国では、「手を使わずにマニュアルが読める」が44.4%でトップだった。

メガネ型端末の業務利用のメリット

また、自らの業種の現場で今後導入の可能性があるかどうかを尋ねたところ、日本では流通、通信・IT関連、米国では不動産、金融の順で高かった。

2015年度は134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想

MM総研では、消費者調査とウェアラブル端末事業者の動向を踏まえ、市場規模(販売台数)の予測を実施。現段階では、身体データを収集して健康状態を確認できるリストバンド型の端末や、頭部に装着して周辺を撮影できるウェアラブルカメラと呼ばれる製品が中心だ。 2015年度以降はアップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」など、16年度にかけて市場が拡大する可能性が高い。日本の市場規模は2015年度に134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想している。

日本におけるウェアラブル端末の市場規模(販売台数)

米国におけるウェアラブル端末の市場規模(販売台数)