マーケター8割が「デジタルPR」に注目 - その理由とは?

PR TIMESは2月2日、宣伝会議の協力のもと、企業のマーケティング・PRに関する現状の取り組みや課題を把握するため、マーケティング・宣伝・広告・広報部門の担当者を対象に共同調査を実施し、その結果を発表した。

これによると、効果の可視化や二次波及が期待でき、コストパフォーマンスが比較的良いとされる「デジタル戦略PR」に対し、注目が高まっていることが明らかになったという。

マーケティング予算は、デジタルにシフトしている?

同調査によると、ブランド・商材に対するマーケティング予算の中から、デジタル施策へ配分する割合として、61.2%の担当者が「増加している」と回答したほか、「予算の全てをデジタル施策に配分している」と答えた回答者は6.9%に及んだ。

また、ネットニュースやソーシャルメディアでの話題化を戦略的に仕掛ける「デジタル戦略PR」の重要性についても質問。4社に1社は既に、デジタル戦略PRに積極的に取り組んでいるほか、6割近い企業は、今後の取り組みに意欲を示していることが分かった。

デジタル戦略を重要視する理由は、効果の可視化や二次波及

デジタル戦略PRを重要視する理由としては、「効果を可視化し易い(49.6%)」や「二次波及に期待できる(44.3%)」「リアルな反応が見える(43.5%)」「コストパフォーマンスが良い(42.6%)」との意見が多くあがった。

さらに、今関心を持っているPR施策について尋ねると、「動画PR(50.0%)」や「戦略PR(37.9%)」「データPR(アンケート調査などのデータを用いたPR)(33.6%)」と続く結果に。

デジタルPRでは、動画やイラスト画像、インフォグラフィックスなど、リッチコンテンツで生活者の情緒に訴える施策が増えているが、この傾向が現れた結果だという。

なお、今回の調査は、広告主企業でマーケティング・広報の担当者にる方にインターネット調査で、2014年11月26日～12月5日に行われたものを集計したもの。回答企業の45%が従業員数1000人以上の大手企業で、所属部門はマーケティング部門40.5%、広報部門12.1%、販売促進部門11.2%、宣伝・広告部門10.3%となる。