総務省と情報通信研究機構(以下、NICT)は1月16日、2015年7月1日に3年ぶりとなる「うるう秒」の調整が行われ、日本の標準時の維持・通報を実施しているNICTが日本標準時に「うるう秒」の挿入を実施する予定であることを発表した。

日本では、総務省およびNICTが法令に基づき標準時の通報に関する事務を行っており、IERS(International Earth Rotation and Reference Systems Service::国際地球回転・基準系事業)の決定に基づき、NICTにおいて日本標準時に「うるう秒」の挿入を実施する。

今年の「うるう秒」に関するIERSの発表

時刻は、地球の公転・自転に基づく天文時(世界時)から決められていたが、1958年より原子の振動を利用した原子時計に基づく国際原子時が開始され、1秒の長さが非常に高精度なものになった結果、原子時計に基づく時刻と天文時に基づく時刻との間でずれが生じるようになったという。

そこで、原子時計に基づく時刻を天文時とのずれが0.9秒以内に収まるように調整を行った時刻を世界の標準時(協定世界時)として使うことになっており、その調整を行うために「うるう秒」が挿入される。

「うるう秒」の調整は1972年から数年に1回程度行われており、直近では、3年前の2012年7月1日に「うるう秒」の調整が行われた。「うるう秒」の調整が平日に実施されるのは、平成9年以来となる。

NICTは、電波時計などに時刻情報を提供している標準電波、放送局などに時刻をお知らせしている「テレフォンJJY」、ネットワークを利用したコンピューターの時刻合わせに使われている「NTPサービス」など、日本標準時通報サービスにより「うるう秒」挿入後の正しい日本標準時を通報する。