富士通、ICTを活用した医療モデルの構築を目指し国立がん研などと共同研究

富士通は12月24日、国立がん研究センター(国立がん研)、国立循環器病研究センター(国循)、国立長寿医療研究センター(長寿研)、東京医科歯科大学と、それぞれICT技術を活用した医療モデルの構築と普及を目的とした共同研究を行う協定を締結したと発表した。

まず、国立がん研とは「がんのメディカル・ゲノムセンター機能に必要なゲノム情報と診療情報の統合」について研究を進める。メディカル・ゲノムセンター機能とは、エビデンスの高い解析結果を基に、医薬品効果予測による治療選択、適切な予測診断の確立、および遺伝リスクに応じた予防的措置に関する臨床応用を目指した取り組み。

同研究で国立がん研はゲノム情報の取得・解析などを行い、富士通と共に高度なセキュリティとアクセシビリティを両立させたゲノム医療システム基盤の検討・実証を進めていく。2016年度末までにはがんのゲノム医療実施体制のプロトタイプを整備する予定とのことで、最新のゲノム医科学とICT技術および知識を動員したゲノム医療の実現が期待される。

次に、国循とは「循環器疾患の予防・制圧に向けた生活習慣のビッグデータの解析と介入方法の開発」を推進する。これは、生活習慣のデータを収集・解析し、医療データとして活用することで循環器病の発症および重症化予防などにつなげるという取り組み。2018年度末までに医学的エビデンスに基づく情報基盤の構築とプログラム開発の完了を目標としており、国循がデータ収集および分析を、富士通が電子健康記録のデータ収集システム・解析システムの開発を担う。

長寿研との研究では「認知症の早期発見システムの開発」がテーマとなる。これは2018年度末までに認知症の予兆を発見するシステムの構築を目指すというもの。現在、高齢者の20%が認知症予備軍と推定される中、ビッグデータを活用することで、自治体機能との連携を含めた認知症の早期発見による早期治療や予防システムの構築を図る。

最後に、東京医科歯科大学とは「網羅的生体分子情報を統合したデータベースおよび解析技法の確立」を目指す。具体的には、臨床情報・網羅的生体分子情報(オミックス)・生活習慣情報を効果的に収集する手法と臨床現場での個別化医療を可能とする分析手法を開発する。2017年度までに統合臨床オミックス・データベースおよび解析システムを完成させる予定で、将来のゲノム電子カルテとの連携も視野に入れているという。

富士通は今後、2015年3月をめどに各機関との研究内容を具体化し、共同研究を開始するとしている。