タブレット購入者の47%、購入前の想定よりも利用できていない

IDC Japanは12月10日、国内家庭市場におけるスマートフォン／タブレット／PCの利用実態調査の結果を発表した。

発表によると、スマートフォンの所有率は62.3%、タブレットは26.1%、PCは96.8%であることがわかった。2013年7月の調査と比べると、スマートフォンは12.5ポイント、タブレットは6.0ポイント所有率が上昇しているという。

スマートフォンへの所有率は若年層ほど高い傾向にあるが、タブレットは、30～50歳台の所有は27%前後と中心となっている一方、10～20歳台では24.0%、60歳台以上では22.3%と若年層や老年層への普及が進んでいない状況となっている。

こうした状況の要因として、スマートフォンの大型化、1年前に比べてタブレットの価格が上昇し、タブレットに興味があるユーザー層での購入が一巡したことが挙げられている。

また、タブレット購入前の想定に対し、実際の利用で「想定よりも利用できていない」「ほとんど利用していない」「まったく利用していない」の回答の合算は47.0%と、スマートフォンの19.1%、PCの18.7%に比べ満足度が低いことがわかった。これは「利用用途が少ない」「キー入力が面倒である」が主な理由となっている。

タブレットの利用率はスマートフォンやPCに比べ低く、これら機器の補助的な利用状況であることから、利用用途が少なく、利用頻度の低さにつながっていると、同社では見ている。

ウェアラブルデバイスについて説明を行ったうえで、その利用意向を聞いたところ、62.7%がウェアラブルデバイスを利用したいと答えた。

用途については、カロリー消費や睡眠時間／質、歩行記録などの「ヘルスケア系」のデータ収集用途で利用意向が強い一方、スケジュール／メールの通知などの「通知系」や歩行ナビゲーションなどの「操作系」での利用意向は、ヘルスケア系の用途に比べると低い結果となった。

ウェアラブルデバイスで収集されたデータは、スマートフォンに加え、PCやタブレットなどの個人所有機器でデータ共有して利用したいという意向が約60%あり、同社はデータを複数の機器で共有しながら利用することがウェアラブルデバイスでは重要となるとしている。