国内法人向けタブレット市場、2019年にはWindowsが21%シェア獲得

シード・プランニングは7月25日、国内法人向けスマートフォン／タブレット端末(回線込み)の市場・販売動向調査の結果を発表した。

国内法人向けスマートフォンの加入数は、2013年度の650万加入から2019年度予測では約2.5倍に増加すると予測されている。OS別では、iOSが2013年度の60%から、2019年度には56%と過半数を維持しながらも、Windowsなどの他のOSが14%を占めるようになり、Androidは10%シェアを落とした30%と予測されている。

国内法人向けタブレット端末(回線込み)の加入契約数は、2013年度の166万から、2019年度750万へと約4.5倍増加すると予測されている。 OS別では、iOSの比率が最も高いが、2019年度は、2013年度の83%から60%に下落すると見られている。一方、Windowsの契約数は2013年度の11万から158万へと大幅増が見込まれるという。