米IDCは3月26日、日本におけるスマートフォン、タブレット端末、ノートPCなどモバイルデバイス市場の動向予測を発表した。
スマートフォン、タブレット、ノートPC、個人用ルーターやデータ通信カードなどの持ち歩きできる通信製品を「モバイルデバイス」として動向を予想。2014年の合計の出荷台数は5510万台を予想、これは前年(2013年)比で2.1%の減少となる。
このうち、スマートフォンの出荷台数は2013年を1.0%下回り、3000万台と予想。主な理由として、Androidスマートフォンの鈍化を挙げているが、これはNTTドコモ、au、ソフトバンクモバイルの主要3キャリアが販促キャンペーンを「iPhone」にフォーカスすること、新規加入者増がそれほど望めなくなっていることの2つが背景にあるという。
タブレットは2013年から18.3%増と好調に推移する予想だ。企業と個人の両方で需要があり、出荷台数は940万台に達すると予想している。その一方でPC市場は落ち込みが激しいセグメントで、2013年から16.9%の減少となる。単なるPC離れだけではなく、2013年に「Windows XP」サポート終了に伴う需要の反動が影響しているという。
2014年にはマイナス成長を見込むが、日本のモバイルデバイス市場は今後5年間で安定した成長が期待されるという。IDCでは2018年の出荷台数は6260万台に達すると予想。牽引役はスマートフォンとタブレットで、それぞれ2018年の出荷台数を3690万台、1020万台と予想している。
IDC Japanの携帯端末&クライアントソリューション、リサーチマネジャーの敷田康氏は「短期的には法人市場にチャンスがある、ITベンダーの多くがハードウェア主導からソリューション主導にフォーカスを変えつつある」という見解を示している。
