IDC Japanは12月19日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン市場、タブレット市場、PC市場を含む)の2013年から2017年の予測、および2013年第3四半期(7から9月)の出荷台数を発表した。

これによると、2013年の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年比7.1%増の5,587万台を予測。2017年における同市場は6,334万台にまで拡大すると予測し、特にスマートフォン市場は同年で3,748万台、タブレット市場においても1,012万台まで拡大するとしている。

国内モバイルデバイス出荷台数予測(2012年~2017年)」資料:IDC Japan

国内モバイルデバイス市場の2013年第3四半期における出荷台数実績は、前年同期比4.8%減の1,297万台となり、同四半期では、タブレット市場が63.9%のプラス成長となったものの、スマートフォン市場の大幅な出荷減少により、トータルでもマイナス成長となった。2013年第3四半期の国内スマートフォン出荷台数は、前年同期比13.7%減の688万台。au、ソフトバンクの「iPhone5」の販売が好調に推移したものの、NTTドコモ向けAndroid端末の出荷台数が大きく伸び悩み、結果的には2桁のマイナス成長となっている。

タブレットの出荷台数においては、前年同期比63.9%増の176万台となり、順調に市場拡大。同市場が急成長している要因は、低価格タブレットの需要が堅調であること、通信事業者の販売奨励金の上乗せ施策により、LTE(4G方式)搭載のタブレット販売台数が増加していること、そして法人タブレット需要が堅調に推移していることが挙げられる。ただし、同市場での、出荷台数と販売台数に大きな乖離が生じていることから、さらなる在庫問題が懸念材料と言える。

今後の見通しに関しては、短期的に見ると「スマートフォン需要は、NTTドコモが『iPhone 5S/5C』の販売を開始したことで、2013年第4四半期(10から12月)はプラス成長に転ずる可能性が高い。タブレット市場においても、iPad Airが販売好調であることから、引き続き同市場をけん引し、需要は今後も拡大を続ける可能性が高い。しかし、両市場において在庫問題への懸念がさらに拡大する」と同社は述べている。