日立ソリューションズは、ITを活用したタレントマネジメントに先進的に取り組む国内21社を調査し、タレントマネジメントの概念や導入手順、事例、課題などをまとめた「日本企業におけるタレントマネジメントのガイドライン」を作成し、9月25日からホームページで公開した。

同ガイドラインは、同社が1994年から販売を開始し、920社以上に採用されている「リシテアシリーズ」の「人財戦略ソリューション リシテア Career」を中心に、人財活用のコンサルティングからシステム構築・運用サービスまでを提供するとともに、導入企業が人事の課題を議論するヒューマンキャピタル研究会を実施するなど、人財に関するさまざまなノウハウを蓄積しているなか、タレントマネジメントの取り組みについての相談に応えるため、先進企業を調査し、タレントマネジメントの概念や導入手順、事例、課題などをまとめたもの。

先進企業のタレントマネジメントへの取り組みやその背景、目的を調査し、事例として整理することで、タレントマネジメントへの取り組みを類型化する目的で、2012年11月から2013年4月に、グローバルに事業を展開する製造業、そのほかのタレントマネジメントや人財開発に積極的な21企業の人事部門リーダー、人財教育部門リーダー、経営企画部門リーダー、及び営業/技術部門の人財開発担当者などに対して対面によるインタビュー形式で調査を行ったもの。

調査を行った21社の先進企業の内訳

それによると、タレントマネジメントの最近の傾向として、まず人財情報をグローバルに一元管理することや次期経営者候補の人財情報をグローバルに統一した指標で管理すること、また人財のスキルや能力を見える化し、適正に配置したり、マネジメントプロセスを見える化し、人財育成や管理のPDCAを実現するなどがあげられる。

日本企業のタレントマネジメントの4つのトレンド

また、タレントマネジメントは、人財育成や能力評価、適正配置などの8つの要素から構成されており、これを進めている企業ではITの活用や新制度の導入によって、要素を複合的に組み合わせて実現していることが分かった。

日立ソリューションズは今後もITを活用した人財のマネジメントの先進的な施策を提案し、企業の人事施策を総合的に支援していく。