独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は9月13日、ウイルスやフィッシングといった情報セキュリティ被害に遭った利用者の属性を分析し、その傾向をまとめた技術レポート(PDF)を公開した。

発表によると「フィッシング」と「不正利用」に関して、自信過剰度と被害遭遇率に統計的に有意な相関関係が見られ、自信過剰な人ほど被害に遭いやすい傾向にあるという。フィッシングや不正利用について「自分は詳しく知っている」という主観的な思い込みが、被害の遭遇率を高めると推測されている。

属性と被害への遭いやすさとの関係(発表資料より)

このほか「インターネット利用時間」「年齢」「若年層・高年層」「ネットカフェの利用」「インターネットオークション / SNS / オンラインゲーム / ファイル交換ソフトの利用」といった項目も、被害遭遇確率の増加と相関関係があることが明らかになっている。

なお、メールの添付ファイルやWebサイトからの安易なダウンロードに注意するといった「意識的な対策をセキュリティ実施していること」および「セキュリティに関する情報を収集・処理できること」の2つは被害遭遇率を低減する要因になっており、この2項目に当てはまる利用者は被害に遭いにくいことがわかったという。