ファイザーは9月16日、10月1日に実施されるタバコの増税を前に、全国47都道府県の喫煙者9,400人を対象に実施した「日本全国の"ニコチン依存度チェック"2010」の結果を発表した。同調査では、都道府県別にニコチン依存症の割合を出しランキングとしてまとめている。

まず、今回の増税に伴うタバコの値上げ額について、喫煙者の92.5%が高いと感じており、禁煙意向のある喫煙者の半数以上(52.8%)が「増税前に禁煙する」と回答した。

禁煙に挑戦する方法は、第1位が「自分の意志のみ」(59.8%)だった。一方で、禁煙に成功する自信がある喫煙者は半数程度(52.5%)であり、ニコチン依存症の喫煙者は半数以下(46.0%)だった。また、増税でも禁煙しない理由のトップは「本数を減らすことで対処するから」(32.2%)だった。

都道府県別に見ると、禁煙に成功する自信は都道府県で大きな格差があり、宮城県が61.5%と最も高く、禁煙に成功する自信が最も低い県は徳島県(35.6%)。

ニコチン依存症を実施するスクリーニングテスト(TDS)を実施したところ、喫煙者のうち66.9%(6,290人/9,400人)がニコチン依存症であることが判明した。ニコチン依存症の割合が最も高いのは沖縄県75.5%で、最も低かったのは宮城県・神奈川県60.5%だった。一方、ニコチン依存症を自覚している喫煙者の割合は、最も高かった県が香川県(72.3%)で、神奈川県(51.2%)が最も低いという結果になった。

今回の調査結果について、NPO法人日本禁煙学会の理事長を務める作田学氏がコメントを寄せている。同氏は、禁煙に自身の意思だけで挑戦しようとしている人が6割いることが最も気になる点として挙げており、医療機関での治療の受診を進めている。

医療機関での禁煙治療は3ヵ月間行われるが、タバコ代の半額程度の費用で受診できる。さらに、健康保険が適用されれば、禁煙治療の費用は3ヵ月で1万8千円程度に抑えられるという。