2009年第3四半期国内サーバ市場のシェアトップは富士通が返り咲き

IDC Japanは12月3日、2009年第3四半期(7～9月)の国内サーバ市場動向を発表した。同発表によると、同期の国内サーバ市場規模は前年同期比18.2%減の1,205億円で、5期連続の大幅なマイナス成長だった。また、同期の出荷台数も前年同期比12.6%減のは13万6,000台で、3期連続で2桁のマイナス成長となった。

出荷金額について、サーバー　リサーチマネージャー　都築裕之氏は、「今期は、2001年以降で最大のマイナス成長となる前年同期比30.1減を記録した前期に比べ、マイナス幅が小さくなっている。しかし、これは景気後退の影響が軽減したサインではない。2008年第2四半期は多数の大型案件がありプラス成長だったため、2009年第2四半期は前年同期に対し大幅なマイナス成長となった。一方、2008年第3四半期は景気後退が急速に進行してマイナス成長だった。これらを考慮すると、今期も前期と同程度の景気後退の影響を受けたと見るべき」と指摘している。

出荷台数については、「3期連続マイナス成長になったが、今期は前期、前々期に比べマイナス幅が小さくなっている。これには、x86サーバで1,000台を超える大口案件が4件あったことが貢献し、特に官公庁向けと情報サービス業向けの案件が目立った」と、同氏は述べている。

ベンダー別で見ると、上位6社中、唯一プラス成長だった富士通が首位に帰り咲いた。その要因は、メインフレームの大型案件とx86サーバの複数の大口案件を獲得したことがある。2位のNECは前期に引き続いてメインフレームで大型案件があり、また、3位の日本アイ・ビー・エムと4位の日本ヒューレット・パッカードはともに4期続けて20%を超える大幅マイナス成長となった。

同社では、外資ベンダーは国産ベンダーに比べて成長率のマイナス幅が大きく、景気後退の影響を大きく受けているように見えるとしている。