野村證券は2日、「ノムラ個人投資家サーベイ(2009年 4月)」を公開した。同調査は、同社の金融経済研究所が個人投資家に対し、投資動向の把握と情報提供を目的として毎月行っているアンケート調査の結果をまとめたもの。対象は株式投資経験のある個人投資家モニター約11,800人で、調査期間は3月20~23日。なお、回答数が1,000件に達した時点で、回答の回収は締め切っている。

同調査によると、3カ月後の株価見通しに関する回答結果から作成された「ノムラ個人市場観指数」({〔(3カ月後に株価が上昇するという回答数)-(3カ月後に株価が下落するという回答数)〕÷(全回答者)}× 100)は26.0で、前月比8.8ポイント上昇したという。また、回答時の日経平均株価(3月19日終値)は前回調査時を上回っており、これは3カ月ぶりのこと。

「ノムラ個人市場観指数」と回答時の日経平均株価(「ノムラ個人投資家サーベイ(2009年4月)」より引用)

3カ月後の日経平均株価の見通しについては、「1,000円程度上昇」とする回答比率が最も高く、前月比は4.3ポイント上昇。「2,000円程度上昇」との回答も、0.8ポイント上昇している。一方で「1,000円程度下落」とする回答比率は前月に比べて低下。「2,000円程度下落」「3,000円程度下落」「3,000円以上下落」の回答比率の合計は前月より上昇したものの、最近一年間の調査の中では、3番目に低い水準となっており、個人投資家が株価回復への期待感を持っていることが感じられる。

個人投資家の株式取引状況に関する質問では、過去3カ月間の「売買銘柄数」「投資金額」「売買頻度」「保有銘柄数」について、「減った」とする回答比率が4項目ともに、前月比5ポイント以上低下。「増えた」とする回答についても、「投資金額」(0.3ポイント上昇)以外の3項目が低下している。

一方、今後3カ月については、前述の4項目について、「増やしたい」とする回答比率が増え、「減らしたい」とする回答率が減っている。個人投資家の株式投資意欲が高まっていることが窺える結果となっている。