住商情報システムは27日、10Gbpsネットワークに対応し通信モニタリングや情報漏洩対策が可能なアプライアンス4シリーズを発売した。価格は507万円から。
新製品は、米NIKSUNのネットワークモニタリングシステム「NetVCR」および不正侵入・情報漏洩対策システム「NetDetector」のいずれか、または双方を搭載可能。
通信パケットを記録しながら、リアルタイムでデータの収集、統計処理、解析、表示などの動作を同時に実行できる。作業は専用の端末や特別なソフトウェアを必要とせず、Java Runtimeを利用してブラウザからのセキュアな通信で実現できるため、管理・分析用の端末を選ばないという。また複数の端末からの同時接続による分析もサポートする。
今回発売したのは、1Uサイズでストレージ容量が1-2TBの「Mシリーズ」、2Uサイズで同1.5-4.5TBの「Tシリーズ」、4Uサイズで同5-7.5TBの「Eシリーズ」、4UサイズでSANストレージシステムの「EXシリーズ」の4シリーズであり、各シリーズともストレージ容量やネットワークインタフェースを選択できる。なお、ライセンスの追加によりNetVCRモデルへのNetDetectorの追加またはNetDetectorモデルへのNetVCRの追加が可能だ。
専用設計の筐体により、高速ネットワークの通信記録でも取りこぼしを防ぐアーキテクチャであり、内部パーツの吟味により高い平均故障間隔(MTBF)を実現したという。 ストレージにはディスクの信頼性および障害復旧機能に優れたHDDを搭載し、カバーを開ければHDDを交換可能なフロントアクセスを採用した。筐体はRoHS指令に対応し、地球環境保護へ適用するとしている。また独自OSを採用し、動作安定性を確保するとともに脆弱性を払拭したという。
