BI(ビジネスインテリジェンス)大手の仏Business Objectsは6日(現地時間)、EPM(エンタープライズ・パフォーマンス・マネジメント)の最新ロードマップを発表した。共通のデータモデルを中心におくことで、包括的で統合性に優れたEPM技術を提供するとしている。

このロードマップ発表は、同社が6月に完了したEPM技術ベンダ仏Cartesisの買収を受けてのもの。

Business Objectsでは最新ロードマップで、EPMアプリケーションを自社BI統合プラットフォーム「BusinessObjects XI」に統合する。今後、ビジネスデータ、メタデータ、KPIなどの共通土台として「Integrated Data Model(IDM)」を推進していく計画で、各種アプリケーションはIDMとやりとりすることになる。IDMは共通のデータモデルとして、財務情報、規制遵守、パフォーマンス管理などの各プロセスやデータの中核となるため、これを利用することで、管理サイクルを短縮し、規制遵守コストを削減できるという。また、財務報告、プランニングの精度改善にもつながるとしている。

エンドユーザーはBusiness Objectsの全製品を単一の統合プラットフォームで利用でき、EPMのメリットを最大限に引き出せるという。

BusinessObjectsはこれにあわせ、IDMのホワイトペーパーを発表している。