人気FPが語る生命保険研究(1) 一番保障が必要な時に手厚く対応 - 効率よくリスク備える「収入保障保険」

生命保険はいざという時のリスク備えるのに必要

あたなはどんなタイプの生命保険に加入していますか? 特に保険には加入していないという人も多いかもしれません。ただ、これからライフステージが進むにつれ、生命保険はどうしても必要なものとなってきます。

まず独身でも既婚者でも、病気やケガで入院する可能性があります。もちろん、健康保険でカバーされますので、その際の支出はそのうちの一部ですが、長引く病気などの場合、貯蓄などを切り崩して療養生活をするのは不安なものです。

妻子のいる人がまったく生命保険に加入していない場合、自分に万が一のことがあったとき、遺された家族は大変なことになります。特に貯蓄の少ない家族などは、大黒柱の世帯主に万が一のことがあったら、それこそ、家族はそのあと生活していくのさえ大変になります。ましてや、子どもの教育費どころではなくなってしまうかもしれません。

このように万が一のときのことを考えると切りがありませんが、こうしたリスクに備え、いざというとき、保険金・給付金という形で対応してくれるのが保険なのです。もちろんすべての心配に対応するために、あらゆる保険に満足のいく保障額で加入していては、保険料支払いだけで破産してしまいます。これでは、必要な貯蓄ができず本末転倒。

もし、これから子どもが生まれ家族が増える人なら、死亡保障を中心とする保険加入をまず考えます。結婚、第一子誕生、第二子誕生とライフステージに合わせて責任が重くなるほど、必要保障額は上がっていきます。逆に子どもが大きくなるにつれ、必要保障額も減っていくわけです。

このように、保険加入時には、ライフステージや備えなければいけないリスクの優先順位に合わせて選択していくのが正解です。今回は、死亡など万一に備える保険について考えてみましょう。

死亡保障に一生涯備えるか、一定期間備えるかで商品選択が変わる

死亡保障に備える保険は、一生涯保障される「終身型」と、一定期間保障される「定期型」の大きく2種類に分かれます。終身型は終身保険と呼ばれ、契約している限り保険金が受け取れるタイプです。仮に解約しても解約返戻金が受け取れるため、掛け捨てにならないのが特徴です。ただし、保険料が高額なため、すべての必要保障を終身保険でまかなうのは現実的ではありません。

これに対し定期型は、主に定期保険と収入保障保険の2種類があります。定期保険は、契約期間中なら同額の保険金が受け取れます。収入保障保険は年金方式で保険金を受取ります。定期保険と同様に契約期間中はいつ亡くなっても同額の保険金が出る定期保険型と、契約時の総受取額が最大で、年数が経つほど保障額が減っていく逓減定期型の2種類があります。最近は保障額が減る逓減定期型が主流になっています。保険料は、逓減定期型の収入保障保険がもっとも安く定期保険がこれに続きます。

死亡保障の必要額は、最後の子どもが誕生したときが最大で、世帯主が退職するころまでをカバーしていれば、最低限は確保できていることになります。一般には、結婚したら1,000万円、子どもが1人誕生するたびに1,000万円、といった金額が最低限の目安。妻が専業主婦、子どもが2人なら、3,000万円は確保しておく必要があるということです(住宅の保有の有無やその他個別の条件によって変わります)。

保障期間は先ほども紹介したように、世帯主が退職するまでは必要です。退職年齢の60歳～65歳までは最低でも、加入しておく必要があります。その後、保障額ゼロでは心もとないということでしたら、70歳までなど少し長めに掛けておくのも一考です。

保険料のことを考えると、この期間に備える保険としては、「定期保険」か「収入保障保険」が一般的です。たとえば、ある保険会社で30歳男性が保障額3000万円の保険に加入し、30年間保険料を支払う場合、定期保険なら30年間合計の保険料支払い総額は356万4000円(10年更新)。同じ保険会社で逓減定期型の収入保障保険に加入すれば152万4960円(年金月額12万円、60歳満期、一時金受け取り時最高3254万円、最低保証2年)。収入保障保険のほうが割安なことがわかります。ただし、定期保険と収入保障保険では、保険金の支払い方法に違いがありますので、その点を理解して、どちらに加入するか決めたほうがいいでしょう。

今回は、逓減定期型の収入保障保険について、紹介します。収入保障保険は、死亡保険金を年金形式で受け取る保険。定期保険の場合、保険期間中の死亡保険金額が一定でわかりやすいですが、収入保障保険の場合、契約時に受け取る年金総額が一番高く、その後年々年金受取総額が少なくなる点が若干わかりにくいかもしれません。ただ、保険料が割安なので利用しやすい点がメリットです。