2008年上半期に中国やインドの株価が大幅に下落したのは、2007年に両国の株価が期待先行で異常に高い水準まで買い上げられていたことが一因であり、昨今は「その反動で調整安を強いられているに過ぎない」と見るべきであろう。もちろん、インフレ圧力の高まりで各国当局が金融引き締め姿勢を強めていることは事実だが、これも度が過ぎたペースでの「あまり好ましくない成長」を抑制し、より「健全な成長」を継続するためには、むしろ必要な措置ということができる。
]]> いずれにしても、最近は4カ国に共通して個人消費の伸びが非常に高い。例えば、中国の5月の小売売上高は前年同月比で21％ もの伸びを示している。これは非常に頼もしいことではあるが、同時に悩ましいインフレの抑制をより困難なものとする一因にもなり得るので、多少の引き締めは必要であろう。また、中国とインドの行方に暗雲を漂わせている原油価格の高騰もいずれ落ち着くものと見られる。先進主要国の景況感の悪化で原油需要が低下することも価格調整の一因になるであろうし、米国で金融問題が一定の落ち着きを見せれば、ドルに見直し買いが入って原油が売られる可能性も大だ。
ともあれ、資源国と非資源国で構成されるBRICsの全体の成長に期待し、中長期的な投資成果を得たいと考えるのであれば、各国固有のリスクを軽減するために、投資資金を4カ国に分散する投信の活用がより有効であろうと思われる。事実、2008年上半期に「中国株ファンド」の類や「インド株ファンド」の類を個別に保有していた投資家は、かなり肝を冷やすこととなったはずである。その点、4カ国に適正に投資資金を配分するタイプの「BRICsファンド」はブラジルとロシアの株価が上昇したため、ある程度の基準価額の調整で済んでおり、過去1年の騰落率で見れば概ねプラスの結果となっている。今後、中国とインドの株価が調整一巡から買い戻されることとなれば、BRICsファンドの基準価額は一気に出直り歩調を強めることになるだろう。その意味で、いまは「押し目待ちに押し目なし」であったBRICsファンドを購入する絶好のタイミングと言えるのかもしれない。
]]>今後、世界のマネーは中長期的に高い成長余力が見込める国々・地域で活躍する企業の株式や通貨などに向かいやすい。逆に言えば、日本のように成長余力が限られる国の株式や通貨は中長期的に売られる可能性がある。保有資産の管理・運用においては、そうしたリスクを軽減することを明確な目的として、新興国ファンドの活用を前向きに検討したい。
]]> 2 米国経済の情勢や原油価格の動向などを常に注視しておきたい。BRICs4カ国の経済成長は、多分に米国の景気やドル相場、原油価格や他の商品価格動向などに左右される。ことに中国やインドは対米輸出の比率が高いうえ、原油高やインフレなどの影響を受けやすい。基本的に中長期スタンスで臨むのが基本とはいえ、投信にも「買いどき」「売りどき」というものがあるので、経済の動きに注目して見極める必要がある。
ブラジル株ファンドやロシア株ファンドなども確かに魅力であり、うまくタイミングを捉えれば4カ国に分散するファンドよりも高パフォーマンスが得られるだろう。しかし、新興国=途上国であるがゆえに社会的混乱や金融の問題などが発生するリスクも高い。各国固有のリスクが顕在化した場合には、かなり大幅に基準価額が下落する可能性もあるので要注意だ。
]]>世界の株式相場、商品相場が非常にめまぐるしい変化を見せるなか、一国に集中して投資するのではなく、やはり投資先をタイプ別に分散しておくことが重要となる。その意味で注目しておきたい投信の一つが『JPM・BRICS5・ファンド』。JPモルガン・アセット・マネジメントが2005年12月に設定し運用を開始し、7月11日現在の純資産総額は1134億円、設定来騰落率は76.3％と、人気、実績ともに申し分ない。投資先の国別構成比率はロシア、ブラジル、中国、南アフリカ、インドの順。いわゆるBRICs4カ国に南アフリカが加わっているところが最大の特徴で、実によくバランスのとれた分散運用を実現している。中国やインドの株価下落で、ひところより基準価額が安くなった今が狙い目なのではないだろうか。
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2008年に入ってからというもの、米国の金融不安は幾度もわきおこり、その度に急激な株安やドル安といった忌まわしき事態に見舞われている。その結果、もはや「株式や外貨への投資はこりごり」と思っている投資家も少なくないだろう。
しかし、こういった場面を想定して、市場価格の急激な下げに備える(=下げ局面で利ざやを稼ぐ)ための「道具」を持っていたとしたら、目の前のピンチを大きなチャンスに変えることができるかもしれない......。実際、こうした局面に対応するための道具を備え持つ投資家は、いま確実に増えているのだ。
このところの国内株式相場には、どうにも"合点の行かない"物色動向が少なからず見受けられる。ある日、国内外で順調に収益を伸ばしている大手企業が今期の通期業績予想を少々下方に修正した。主な要因は欧州の天候にあるとのことだったが、それだけの材料で株価は値幅制限一杯まで急落(=ストップ安)してしまった。一方、同じ日に北米市場での販売不振を理由に、第1四半期の純利益が前年同期比で2桁の減少となったことを発表した企業の株価は、前例とは逆に値幅制限一杯まで急騰(=ストップ高)した。その理由は、主に「悪材料が出尽くしたから」だという。これは少々異常な過剰反応と言えよう。
そんな個別銘柄の物色動向や株価変動に納得が行かず、嫌気が差してしまった個人投資家たちは、いま「ミニ日経平均先物(=日経225ミニ)」の売買に精を出すようになっている。
]]>大証で日経平均先物(ラージ&ミニ)が取引できる時間帯は午前9時から午後3時10分となっているが、2007年9月以降は、午後4時30分から午後7時までを「イブニング・セッション」と称し、この時間帯も日経平均先物(ラージ&ミニ)の取引が行えるようになった。さらに、2008年10月14日からは午後8時まで取引時間が延長され、一段と投資家の注目度は高まっている。
日本時間の夕方は欧州時間の朝方にあたり、この時間帯は、欧州市場において比較的活発に外国為替取引が行われる。昨今の日経平均株価の動きはドル/円相場との間に連動性が認められる。たとえば、欧州市場でドル/円が上昇基調を強めていた場合には、その流れが米国市場にも受け継がれることが多い。米国市場でもドル/円が強含みで推移すれば、翌朝の日経平均株価は前日終値よりも高く始まる可能性が高い。「イブニング・セッション」では、欧州市場でのドル/円相場を参考に、翌日の日経平均株価の動きを予想して、日経平均先物を売買することも可能だ。翌日の取引が始まる前に日経平均先物を売買しておこうというわけである。
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仮に、欧州市場でドル高が進み、その流れを受け継いで米国市場でもドル高が進んだ場合、翌朝の9時に大証へ日経平均先物(ラージ&ミニ)を買いに行っても、最初から相当に高い水準で寄り付いてしまうことが多く、それでは「とき既に遅し」である。そこで、前日の日本時間の夕方に「イブニング・セッション」で値上がりする前の日経平均先物(ラージ&ミニ)を買っておこうという寸法だ。
逆に、日経平均株価の値下がりが見込まれる場合にも、日経平均先物を活用することは極めて有効だ。日経平均先物は、先物取引であるがゆえに「売り」から取引を始めることも可能である。つまり、価格が高いうちに売っておき、一定の値下がりを見た後に買い戻す(=買い決済する)といった手法を用いれば、利ざやを稼ぐ(=株価の値下がりリスクをヘッジする)ことができるわけだ。
ただし、市場は常に理論通りに動くわけではない。誤った判断をすると大きな損失につながることも決して忘れないように。
]]>日経平均株価が12000円前後で推移していた場合、その100倍の120万円前後から取引を行うこととなり、その時に必要な証拠金が6万円であったとすると、実際には約20倍の金額を運用しているのと同じ効果がある。個別に銘柄を選択する必要がないのはもちろんのこと、日経平均株価という株価指数を対象としているので倒産の心配もない。
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株式現物(個別銘柄)などへの投資は、基本的に「買い」からしか取引が始められず、価格下落の局面では損失が発生する。その点、日経225ミニなら「売り」から取引を始めることもでき、その場合には価格下落局面でも利益を上げることができる。ただし、実際には証拠金の数十倍の取引を行うこととなるため、リスク管理は慎重にしたい。
欧州市場の為替相場の流れが米国市場に引き継がれ、結果的に翌朝の日経平均株価も変動する可能性が高い。そこで、日本時間の夕方に取引が始まる欧州市場の状況を参考に、「イブニング・セッション」を活用して、日経225ミニを売買するというのも一法だ。ただ、欧州市場の状況がそのまま米国市場に受け継がれるとは限らない点には要注意。
日経225ミニは、あらかじめ取引できる期限(限月)が3月・6月・9月・12月と決まっている。各限月の満期日=最終取引日には第2金曜日の前日と定められており、この日最終清算指数(SQ値)が決められる。最終取引日まで決済しなければ、このSQ値で自動的に決済されることになっており、基本的に短期決戦が求められることをわきまえておきたい。
]]>2007年8月にフランス銀行最大手のBNPパリバがサブプライム証券化商品に投資した傘下のファンド資産を凍結し、投資家からの解約請求に応じられなくなるという"事件"が起きた。この「パリバショック」が一つの契機となり、サブプライム問題は国際的な金融システム不安へと一気に拡大。高度な「金融工学」を駆使した証券化商品から逃げ出したマネーは「バック・トゥ・シンプリシティ」という掛け声のもと、より簡潔な商品へと次々にシフトし、そこで何より好適なターゲットとして注目を集めたのが金(ゴールド)である。
パリバショックの頃、1トロイオンス=600ドル台であったニューヨーク金価格は、その後グングンと値を上げ、2008年3月には一気に1,000ドルの大台に乗せるまでに至った。その後は幾度かの価格調整を交えたが、2008 年7 月に米住宅金融公社の危機説が浮上した場面では、再び1,000ドル近辺に接近。この間、問題の発端となった米国の威信は失墜し、ドルは急落。ドルを離れた資金が金や原油にシフトした結果、ニューヨーク金(先物)価格と米ドルは見事な逆相関関係となり、「金=アンチ・ダラー」という認識が世界に広まった。
]]> ところが、2008年7月半ば以降、ニューヨーク原油価格は一転急落し、同時に金価格も大幅な調整を余儀なくされた。足元では金融危機が一段と深刻化し、米国の威信低下とドル不安がますます強まっていたにもかかわらず......である。2008年8月半ば以降、ドルの対円レートは1ドル=110円台から90円台にまで急落。これだけドル安(円高)が進んでいるのに、ニューヨーク金価格は一時700ドルをも割り込むほどの値下がり。もはや、金価格とドルの逆相関の関係は解消されたのか？ 実のところ、互いの逆相関はなおも続いている。2008年7月半ば以降にドルが売られたのは円に対してだけで、円以外の諸外国通貨に対してドルは強烈に買われているのだ。意外にもドルが買われているのは、一口に言えば世界の投資家のリスク許容度が低下し、米国以外の投資先に向かっていた資金が一気にドルへと回帰しているからである。金融危機が深刻化し、その悪影響が世界各国の実体経済にまで及び始めたいま、独立系のヘッジファンドや欧米系投資銀行傘下のファンドなどが一斉にこれまでの取引を解消し、いわゆる「手仕舞い売り」を原油や金に浴びせかけている。結果、換金された資金が一斉にドルへと回帰しているのである。
]]>そのことを既に予見している世界の投資家や年金基金などは、いま中長期的な視点でニューヨーク市場やロンドン市場に上場する金ETF を買い漁っている。国際商品価格が全般に棒下げしているなか、金価格の下値が比較的限られているのはそのためだ。当面は「消去法」による円買いが進むものと見られるが、いずれ欧米景気が回復の兆しを見せ始めたとき、あらためて円売りの動きが強まる可能性は高い。金や原油を始めとする国際商品価格が再び上昇し、加えて円安傾向が強まったら日本は「ダブル」のインフレ圧力を受ける。そのような事態に対抗し得る手段として最も有力なのが金投資であり、数ある投資商品のなかでも保管上のリスク抜きで、なおかつ小口から挑戦できるのが「金ETF」なのだ。
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NY金とユーロ/ドルの価格推移は似通っている。これは、金価格の上昇過程ではドルが売られ(ユーロが買われ)、逆に金価格の下落過程ではドルが買われている(ユーロが売られている)ことを示している。そこには、金価格とドルの逆相関の関係が認められる。
]]>東証の金ETF は50口が1単位。10万口単位であれば米国の業者を通じて金現物と交換することもできる。一方、大証の金ETF は売買単位が10口(10グラム)と比較的小口から取引できる。
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金に投資するには、金地金取引や金貨の購入、金先物取引など色々な方法があるが、個人投資家にとっては金ETF が最も手軽。比較的小口で売買ができ、オンライントレードも可能。売買手数料は証券会社によって異なるが、ネット専業証券会社などでは比較的安く済むことが多い。金地金を自宅で保管するときなどに伴う盗難や紛失のリスクがなく安心という面も。
金ETF は東証および大証の取引時間中に「時価」で売買することができる。また、信用取引で「買い建て」あるいは「売り建て」することや、信用取引の現物担保とすることもできる。金ETFを担保とし、株式の個別銘柄を信用で「買い建て」あるいは「売り建て」するというのも一法。金価格は株式相場の下落時にも値下がりしにくく、信用の担保としては好適だ。
金は基本的に、ニューヨークやロンドンの市場において、ドル建てで取引される。東証や 大証の金ETF は円建てで取引できるが、その価格はドル/円レートを反映する。つまり、ドル建て金価格が上昇していても、それ以上に円高・ドル安が進めば、円建ての金ETF 価格は値下がりすることとなる。そうした関係を理解しておこう。
]]>いま日本経済は強烈な勢いで悪化している。バブル崩壊後のデフレ不況も確かに厳しいものであったが、今回の厳しさはその時をはるかに上回るものとなりそうだ。
その一因は、目の前で進む「円高」にあるとされる。なぜ、これほどまでに円だけが買い進まれるのか？
]]> ひとつの理由として、世界各国が同時に金融危機と実体経済の急激な悪化に見舞われるなかで、他の国の状況に比べれば「日本はまだマシ」という見方があるという事実がある。加えて、米国を中心に各国がかつてない金融緩和を実施しているのにもかかわらず、日本の政府・当局の政策対応が遅れているという点も見逃せない。これは国内の政治が混乱を極め、政権のリーダーシップが発揮されていないこととも無縁ではない。つまり、こうした問題を抱えている限り、大きな流れとしての円高はいましばらく続くこととなり、ますます日本経済の厳しさは増すことにもなるのだ。もちろん、円高の原因を日本の金融政策だけに押し付けるのは少々酷である。為替相場には必ず相手があるのであって、その相手であるドルやユーロ、ポンドなどがあまりに弱いため結果的に円が買われてしまっている......。
欧米景気の先行きが見通しにくい状況である以上、さすがにいるというのだから、もはや救いようがない状況なのかもしれない。
とはいえ、いま足元では主要国をはじめ世界各国が「100年に一度の危機」に対して「100年に一度の対策」を試みている。結果、さすがに2009年の半ばから年末にかけて、その効果は徐々に表れてくることとなろう。少なくとも「米国の景気は2010年にも底入れし、緩やかに回復に向かう」という兆しぐらいは、2009年内にも見えてくるのではないだろうか。仮に、米景気に回復の兆しが見えてきた場合、一時的にも一段とドルは売り込まれる(=相当程度のドル安・円高が進む)可能性がある。この場合、円は他の外国通貨に対しても一段と買い進まれる可能性が高く、連れて日経平均株価にも相当な下押し圧力がかかることとなろ新興国の成長スピードも鈍化しやすく、ゆえに当面は原油をはじめ国際商品の市場価格も上値を追いにくい。投資家の立場からすれば、日本・ヨーロッパ・アメリカの株式もダメ、中国やインドをはじめとするBRICsの株式もダメ、資源国の株式もダメならコモディティ(国際商品)もダメ......と、まさに八方塞がりの状況にも思える。日本国内は依然として低金利で、おまけに賃下げや雇用調整の懸念まで目の前に立ちはだかっているというのだから、もはや救いようがない状況なのかもしれない。
]]>おそらく、消去法的に円が買われやすい状態は2009年一杯続く。ただ、いずれ欧米景気が明確に回復軌道に乗り、景気拡大が加速しはじめると再びドルやユーロなどに買いが入り、逆に円は売られはじめるだろう。つまり、再び円安基調に転じるわけだが、そうなった場合、今度の円安はかなりキツイものとなる。なにしろ、日本は人口減少時代に突入し、今後、国内総生産(GDP)はマイナス成長を続けることになりそうなのだ。結果、税収も減るため、国家財政は厳しさを増し、政府は緊縮財政や増税を実施せざるを得なくなる。これでは経済は活性化しない。まして、日本はこれまでも、そしてこれからも資源小国(=輸入国)なのである。そのような状況の日本の円に対して、世界の投資家たちは徐々に将来的なリスクを感じはじめるだろう。 当初は、行き過ぎた円高が修正されることを好感するだろうが、いずれ許容の範囲を超えた円安となり、今度は円安が日本を苦しめる。現在、世界の人口は約67億人だが、遅くとも2050年には90億人を超えることが予想されている。結果、今後も長らく資源・エネルギー、穀物など国際商品の供給不足状態は続き、当然、いまは調整局面にある国際商品価格も中長期的に見れば上昇し続ける。国際商品価格が現地通貨建てで上昇し、さらに円安が進むとなれば、日本は二つの原因がもたらす輸入品の価格高に見舞われることとなるのだ。
そうした事態に対応するためには、手持ち資産の一部を「外モノ」にシフトさせるより他はない。海外の通貨や株式、国際商品などに分散投資することにはリスクが伴うが、苛烈な「輸入インフレ」というリスクに対抗するにも、リスク資産への投資をためらうべきではない。
]]>2009 年を前半と後半に分けると、前半は一時的にもドル/円、クロス円のリバウンドが生じる可能性がある。しかし、後半は一段の円高・外国通貨安となる可能性が高そうだ。仮にドル/円、クロス円の下落トレンドが明確に出た場合には、FXでドル/円、クロス円の「売り」から取引をスタートさせ、下落後に買い戻すことも一つの有効な投資手段となろう。
インド、中国、ブラジル、ロシアなどをはじめとする新興国の成長は、基本的に今後も中長期的に続くことが見込まれる。足元では、中国株ファンドやインド株ファンド、BRICsファンドなどの基準価格がひと頃よりも大幅に下落しているが、考えようによっては現在の安値は絶好の買い時と捉えることもできる。新興国の成長は多分に欧米の景気に依存しているため、欧米の景気が回復すれば以前の成長スピードをとりもどすだろう。先行きを慎重に見極めながらタイミングを計りたい。
現在、世界の総人口は67 億人にのぼっており、それが遅くとも2050 年には90 億人を超えると見込まれている。世界の人口が爆発的に増えるなか、新興国の経済成長は着実に進み、人々の生活水準が向上するほど資源・エネルギー、穀物 (食物)のニーズは高まる。今後も常に供給は不足気味となり、自ずとコモディティ価格の上昇トレンドは続くものと見られる。その意味で、目下の価格調整局面は絶好の買い場と言えよう。
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