デロイトトーマツ、デジタルメディア利用実態調査の日本編を発表

デロイト トーマツ コンサルティングは10月17日、各国のデロイトのテクノロジー・メディア・テレコムプラクティスが実施する「デジタルメディア利用実態調査」の日本における調査結果をまとめ、その一部を公表した。

デジタルメディア利用実態調査は、2017年2月~8月の間、デロイトグローバルの委託を受けた独立調査会社が14歳以上の一般消費者を対象に実施したオンライン調査で、日本においては2018名が回答している。

デジタルデバイスの保有・契約・利用動向といったデジタルメディアの利用状況について年代別に動向をまとめているほか、映像コンテンツ・ニュース・ソーシャルメディア・ゲーム・広告といったカテゴリに分類し、より詳細にデジタルメディアの浸透状況や利用における課題を分析している。

本記事では、デジタルメディア利用状況の概況について各世代間の特徴を取り上げる。各カテゴリの調査結果の詳細は、調査レポートをご覧いただきたい。

各世代別のメディア保有・メディア利用についての概況

スマートフォン保有率やインターネットサービスの利用率は若年層で高く、薄型テレビ保有率、固定電話契約率は高年齢層で高い。一方で、20~33歳の新聞購読率、固定電話契約率は低く、50代以上ではSNS利用率、スマートフォン保有率が低いといった特徴が表れた。

各世代の端末・機器保有状況比較

すべての世代で薄型テレビの保有率が高い傾向にあるが、14歳~19歳のZ世代ではスマートフォン保有率がテレビを上回る結果になった。ミレニアル世代でもスマートフォン保有率が8割を超えている。世代間ではスマートフォンのほか、ゲーム機、携帯ゲーム機の保有率が高年齢層で低い傾向となった。

各世代のサービス契約・購読状況比較

映像コンテンツの有料サービスについては、高年齢層で有料放送の契約率が比較的高い一方、若年層ではストリーミングビデオ・音楽サービスの加入率が他の世代より高くなっている。新聞購読率は20~33歳のミレニアル世代で33%、34~50歳で36%となるなど50歳以下での購読率は4割を下回った。また固定電話の契約率でもミレニアル世代では半数を切る結果となり、世代間の差が大きい。

世代別のメディア消費動向比較

「テレビのながら視聴」「SNSの利用」「ゲームの利用」それぞれにおいて、低い年齢層ほどアクティブな傾向がある。ながら視聴の経験率は全世代で高い傾向となっている一方で、SNS利用率、ゲーム利用率は世代間の差が大きい。

世代別のメディア利用動向比較(ニュース・情報を取得する際に最も利用するチャネル)

各世代ともにニュース・情報を取得する際にテレビが最も利用されている一方、2番目に利用するチャネルでは、高年齢層が新聞、20歳から50歳までがニュースポータルサイトなどのアグリゲーター、Z世代ではSNSとなり、世代の差が顕著に見られた。



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