矢野経済研究所は9月11日、「国内ゴルフ市場」に関する調査結果を発表した。調査は5月～8月、日本国内のゴルフ用品取扱関連企業を対象に、郵送留置調査、面接取材及び電話調査にて行われた。
なお、同調査におけるゴルフ用品とは、ゴルフ用品取扱関連企業が生産・販売を行う、個人消費者向けのものを指す。また、自社ブランド商品の国内出荷分を対象とし、「OEM請負分」は対象外としている。
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「商品カテゴリー別ゴルフ用品国内市場規模推移」 |
2016年の国内ゴルフ用品市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比98.1%の2,547億5,000万円となった。ゴルファー数減少を主たる要因とした総需要量の減少や、大手量販チェーンを中心とした新規出店減少と不採算店舗の閉店が、マイナスの主な要因となった。
商品カテゴリー別に見ると、一部のカテゴリーを除いては出荷金額以上に出荷数量の減少幅が拡大した。例えば、ゴルフクラブ市場の2016年国内出荷金額は前年比96.3%だったが、出荷数量は前年比85.2%と大幅なマイナスとなり、商品単価は上昇。なお、商品単価上昇の主要因は、メーカー各社が実施した値上げである。
2017年の国内ゴルフ用品市場規模は、前年比102.8%(2,618億9,000万円)のプラス成長と予測。また同社は、「前年に引き続き減退する需要を商品単価上昇でカバーするような予測となっているが、如何にして需要の減退に歯止めをかけることが出来るかがゴルフ用品市場のみならず、ゴルフ産業全体にとっての大きな課題である」との考えを示している。
