グローバル人材96%が「柔軟な働き方」を希望 - 利用したい制度は?

ロバート・ウォルターズ・ジャパンは9月11日、グローバル人材の「働き方」に寄せる期待と転職の価値観に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は5月1日～31日、グローバル企業で活躍する同社登録のバイリンガル会社員1,432名を対象に行なわれた。

「フレックス」「在宅」の利用意向高く

調査ではまず、「柔軟な働き方」について聞いたところ、96%が「柔軟な働き方を支援する社内制度があれば利用したい」と回答。利用したい働き方の制度を聞くと、1位「フレックスタイム」(69%)、2位「在宅勤務・リモートワーク」(64%)、3位「長期研修休暇」「週休3日」(いずれも38%)となった。

一方で、柔軟な働き方を支援する社内制度を「利用したい」(96%)という人のうち73%は、利用することに何らかの懸念があるとして「利用しにくい」と回答している。理由として、「評価・昇進への影響」や「周囲の反発」(いずれも34%)、「生産性・パフォーマンスの低下」(28%)が多く挙がった。

働き方制度利用の目的

働き方関連の制度を利用する目的については、「ワークライフバランスを充実させたい」と回答した人が圧倒的に多く78%にのぼった。次点は「通勤負担の緩和」で48%。この割合は、外資系企業勤務者に絞ると55%にのぼり、2人に1人が勤務場所の柔軟化を求めていることを示し、勤務場所の柔軟化を実現する施策の有効性を裏付ける結果に。以降、「勉強」(46%)、「健康」(30%)、「育児」(19%)、「介護・看護」(8%)と続き、「育児」は子育て世帯の多い中堅層(35～44歳)では29%、「介護」は55～64歳で14%だった。

転職の決め手と、現職への不満

次に、「転職を決断する時の決め手」について質問したところ、「仕事内容」(46%)が半数近くとなったほか、「給与」を選んだ人も多く23%。両者の合計は、3分の2を占めた。

一方、「現職で最も改善してほしいこと」では、「給与」(20%)と「仕事内容」(9%)の計は3分の1程度に留まり、71%が「評価システム」(13%)や「研修制度」(9%)、「労働・残業時間」(9%)、「勤務地」(5%)など、「働き方」関連への不満を抱いていることが明らかに。「評価システム」(全体2位)や「研修スキルアップ制度」(4位)が上位となっていることから、「能力を向上して成果を上げたい」「その成果をより正当に評価してほしい」といった働き手の心理がうかがえる結果となった。