トヨタ、安全支援技術の事故低減効果を公表- 2種搭載車は追突事故が9割減

トヨタ自動車は、安全支援技術による事故低減効果と更なる普及に向けた設定の拡大計画を発表するとともに、顧客に向けた安全啓発活動の拡充について公表した。

追突事故調査結果(出所:ニュースリリース)

同社が交通事故総合分析センター(ITARDA)の事故データをもとに独自算出した結果、追突事故について、衝突回避支援パッケージである「Toyota Safety Sense」搭載車は非搭載車に対して約5割減、また「Toyota Safety Sense P」と「インテリジェントクリアランスソナー(以下 ICS)」双方の搭載車では、非搭載車に対し約9割減であった。なお、対象車種はプリウス、調査期間は2015年12月~2016年12月で、調査対象は約24万7000台、うちToyota Safety Sense Pのみ搭載車は約8万4000台、Toyota Safety Sense PとICS搭載車は約12万1000台。事故発生率は事故件数を走行台数(販売台数を、販売時期をもとに換算)で割り、算出している。

Toyota Safety Sense PおよびICSを搭載する車両は、経済産業省、国土交通省など政府が官民連携で推奨する安全運転サポート車のうち、高齢運転者に特に推奨する「セーフティ・サポートカーS(通称サポカーS)」の「ワイド」に相当する。トヨタは実際の安全性向上に効果のある、Toyota Safety SenseとICSとを組み合わせて装着する車両の設定を、2018年度末までに、コンパクトカーも含めて販売車両全体の約9割まで拡充していくとしている。

また、今年より販売店の店頭で実施しているICS体感試乗会の拡大に加え、これまでメーカー主導で行ってきたToyota Safety Senseの自動ブレーキ体感においても販売店独自開催による実施拡大を予定している。なお、ICS体感試乗に関しては、まず年内に全国のトヨタ販売店280社で実施可能な体制とし、2018年6月までにICS体験試乗用のスペースを確保できるすべての店舗での実施を目指すということだ。

さらに、昨年より販売店とともに進めている交通安全啓発活動である「マチホタル計画」(ハイビームの有効活用と反射材着用を推奨する活動)を今後も継続し夜間事故低減に取り組むほか、この他の交通安全啓発活動についても、順次「サポトヨ」活動として推進していくとしている。

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