働き方改革でeメールアプリなどクラウド型コラボレーティブアプリが成長

IDC Japanは8月9日、国内コラボレーティブ(eメールアプリケーション/会議アプリケーションなど)/コンテンツアプリケーション(オーサリングソフトウェア/コンテンツ管理ソフトウェアなど)市場を調査し、2016年の同市場の分析結果と2017年~2021年の市場予測を発表した。

国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場 売上額予測: 2016年~2021年

2016年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場規模は、前年比成長率1.3%、3950億5700万円となった。同年は、働き方改革の推進により、クラウド型コラボレーティブアプリケーション市場が進行し、特にファイル同期/共有ソフトウェア市場、チームコラボレーティブアプリケーション市場のクラウド成長が著しかったことが成長要因になったという。

また、コンテンツアプリケーション市場では、デジタルマーケティングの進展に伴うコンテンツ管理市場の成長や、コンテンツ分析の需要拡大によるコグニティブシステム/コンテンツアナリティクス/ディスカバリーソフトウェア市場の成長率が拡大。一方で、オーサリング/パブリッシングソフトウェアは、従来のライセンス型売上からクラウドへの急速な移行によって、市場はほぼ横ばいで推移。

2017年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場は、企業の働き方改革を軸としたデジタルトランスフォーメーション(DX)の進行により、前年比成長率1.7%増になると予測している。

同社では、2017年以降の同市場は東京オリンピック/パラリンピックに向けたDXの台頭、企業の働き方改革によるSaaS型コラボレーション/Web会議サービスなどの成長により、2016年~2021年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は1.9%で推移し、2021年には4349億1600万円の規模になると予測。同市場の成長要因は、クラウドによる機能提供の拡大、コグニティブ/AIシステムの業種ソリューションへの浸透などを見込んでいる。

同社のリサーチ第2ユニット グループディレクターである眞鍋敬氏は「国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場は、DXの浸透や働き方改革の推進によって重要性を高めている。ITサプライヤーは、働き方改革をキーとした中小企業向けコラボレーティブアプリケーションとコグニティブ/AIシステム連携の訴求、DXの台頭に適応したコンテンツアプリケーションの強化を目指すべきである」と分析している。

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