トッパンフォームズは7月14日、「金融商品の購入・申し込みにおける生活者の意識調査」の結果を発表した。調査期間は6月9日~12日、調査対象はこれまでに金融商品を購入・申し込みをした経験がある20代以上の人で、有効回答は1,200人。

目論見書等を読みやすく、という声多数

金融庁は2017年3月末、「顧客本位の業務運営に関する原則」を公表した。これに伴い、今後、各金融機関が原則にのっとった対応をする上で、金融商品を購入・運用する際の生活者の実態を正確に把握することが重要になる。

そこで、金融商品を購入・申し込みする際に、商品内容に関して誤解があったか聞いたところ、4割以上が「誤解したことがある」と回答。また「よく誤解がある」「何度か誤解がある」という人も2割強を占めた。

金融商品を購入・申し込みする際に、商品内容に関して誤解があったか

購入時に必ず提示される重要事項説明書や目論見書の閲読度合いを調べると、「重要な箇所のみしっかり読む」が約3割半~4割弱と最も多く、次は「流し読み程度に読む」で1割強となった。同社は「これらの書類は情報量が多いため、このような読まれ方になるのかも」と推測している。一方、「読み飛ばすことが多い」「読んだことがない」という人は2割以上いた。

重要事項説明書や目論見書にどのような工夫が欲しいか質問すると、「読みやすくしてほしい」が48.2%でトップ。次いで「難しい言葉を減らしてほしい」が42.3%、「専門用語を減らしてほしい」が38.3%と続き、同社は「生活者にも分かりやすい言葉を使い、読みやすくする改善が必要といえる」と指摘している。

重要事項説明書・目論見書に関して、どのような工夫(文字・デザイン・媒体)がほしいか(複数回答)