国内におけるOpenStack/Docker導入は2017年が普及元年に - IDCが調査

IDC Japanは5月18日、OpenStackとDockerの企業における導入状況に関する調査結果を発表した。これによると、OpenStackとDockerは検討・計画段階から実装段階へ移行し、2017年は普及元年になるという。

今回の調査は、サーバ仮想化を実施している企業および組織を対象に2017年3月に実施し、有効回答数は464社。また、2016年3月に実施した前回調査との比較も行っている。

OpenStackの導入状況と使用上の課題

OpenStackの導入状況について調査した結果、「本番環境で使用している」という企業は10.6%となり、2016年調査の7.0%から3.6ポイント上昇。さらに「開発/テスト/検証段階」の企業は14.4%となり、2016年調査の8.3%から6.1ポイントも上昇し、この2つの回答を合わせると、全体のおよそ4分の1がOpenStackの実装を進めているという。

反対に「使用する計画/検討がある」と回答した企業の割合が2017年調査では減少しており、この結果から計画/検討段階から具体的な実装段階に入った企業が増加したと想定している。

OpenStackの導入状況

OpenStackを本番環境で使用中、開発/テスト/検証段階、または計画/検討している企業に対して、OpenStackを使用していく上での課題について質問したところ「OpenStackに精通しているエンジニアが少ない」が25.0%と最も多く、2016年調査と同様に最大の課題だったという。

2番目に多かったのは「半年ごとのメジャーリリースに追従できない」と「OpenStackの信頼性に不安が残る」(17.2%)であり、2016年の調査で28.6%だった「セキュリティの脆弱性に不安がある」は、2017年の調査では13.8%にまで下がり、セキュリティへの不安は解消しつつある推測している。

Dockerの導入状況と使用上の課題

Dockerの導入状況を尋ねると「本番環境で使用している」という企業は6.0%であり、2016年調査の3.7%からやや上昇したという。一方で、「開発/テスト/検証段階」の企業は13.1%であり、2016年調査の5.2%から7.9ポイント上昇している。逆に「使用する計画/検討がある」と回答した企業の割合は2017年調査では減少している。

Dockerの導入状況

これらの結果から、OpenStackと同様にDockerについても計画/検討段階から具体的な実装段階に入った企業が増加したと想定している。また、Dockerを使用している企業の34.8%がDockerコンテナの管理にKubernetesを使用しており、主流になりつつあるという。

Dockerを本番環境で使用中、開発/テスト/検証段階、または計画/検討している企業に対して、Dockerを使用していく上での課題について質問したところ、「Dockerに精通しているエンジニアが少ない」が24.7%で最多だった。2016年調査における同様の回答は19.5%であり、Dockerの需要増加に対してエンジニアの供給が追いついていない状況が伺えると分析している。

IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は「これまでOpenStackとDockerに対する注目度は非常に高かったが、実際にはサービス・プロバイダを始めとする一部の先進的な企業の導入にとどまっていた。しかし、本調査結果からもわかるように、2017年は2016年までの傾向とは明らかに異なっており、OpenStack、Docker共に具体的な実装段階に入っていく企業が増えていくと見られる。2017年はOpenStackとDockerにとって普及元年になる可能性が高い。一方で、エンジニア不足の課題が露呈する1年にもなるであろう。国内IT業界を挙げてエンジニアの育成を早急に行なっていくべきである」と述べている。

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