ダイバーシティへの取り組み、「積極的」な企業は19%にとどまる

 

エン・ジャパンは4月18日、「ダイバーシティ」に関する調査結果を発表した。調査期間は2月1日~28日、調査対象は「エン転職」利用者で、有効回答は7,385人。

取り組み内容は「女性の採用・登用」がトップ

自社(離職中の人は直近の前職)では、ダイバーシティに取り組んでいると感じるか尋ねたところ、「積極的に取り組んでいる」と答えた割合は19%にとどまった。

「積極的に取り組んでいる」と回答した人に、自社が最も積極的に取り組んでいるものを聞くと、「女性の採用・登用」が50%でトップ、次いで、「障がい者の採用」が21%、「外国人の採用」が17%となった。回答者からは「女性ならではのきめ細やかな視点が、業務で生きてくる」「女性上司がいると、他の女性社員の目標になる」などの声が寄せられた。一方、最も少なかったのは「LGBTの採用・登用」でわずか1%だった。

自社が最も積極的に取り組んでいるもの(「積極的に取り組んでいる」と回答した人)

ダイバーシティの促進のために必要なことは、1位「一般社員の理解」(59%)、2位「管理職の理解」(56%)。「社員の理解が進むような研修やフォロー体制の構築が必要」といった意見がみられ、同社は「社員の理解を促す為の会社としての取り組みが必要」と指摘している。

「ダイバーシティは大事な考え方だ」と答えた人は95%。理由としては、「多様な視点を商品・サービス開発に生かすため」が51%と最も多く、以下、「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」が43%、「優秀な人材の確保のため」が39%と続いた。

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