グーグルは3月15日、「働き方改革の現状」についての調査結果を発表した。調査は2月25日～26日、全国の20歳～59歳事務系正社員3,093人を対象に行われた。
|
働き方改革の現状 |
「Google Women Will Project」が、女性だけではなく、男性も含めた様々な人が働き方を変えるための課題と解決策を把握するため、現在の働き方改革の現状や、そのニーズについて調べたもの。
働き方改革の現状を見ると、「働き方改革は世間で言われているほど、推進されていない」が81.4%と高いスコアに。同様に、「働き方を変えたいが、具体的な方法がわからない」が68.7%、「働き方改革の取り組みが現場社員に浸透している」が20.3%と、改革のための手法の不明確さや社員への浸透率の低さも伺えた。
柔軟な働き方、労働時間の短縮にニーズ
働き方改革が推進されていないと感じる一方で、「オフィス以外の場所でも変わらずに仕事ができる環境を整備すべきだと思う」(71.0%)、「今よりも業務を効率化し、労働時間を短縮したい」(84.0%)、「残業を前提とした仕事のスタイルは変える必要がある」(83.6%)など、柔軟な働き方に対するニーズは高い傾向が見られた。
仕事のムダ削減の現状をみると、「会議時間が必要以上に長い」が66.8%あり、職別でみると一般社員よりも職位があがるにつれてその意識が高い傾向が伺えた。また、76.8%もの人が「会議時間の削減は、労働時間の短縮に有効」と回答した。
働く時間の短縮については、「今よりも業務を効率化し、労働時間を短縮したい」が84.0%、「残業を前提とした仕事のスタイルは、変える必要がある」が83.6%と、長時間働くことに対する違和感が伺える。
働き方を変えるための方法やきっかけについて聞くと、「働き方を変えたいが、実際に取り組むにあたって不安がある」は66.1%、「働き方を変えたいが、そのきっかけがない」が67.3%、「働き方改革に、テクノロジーが役立つと思う」が72.9%となった。
