A10ネットワークスは、首都圏の上場企業150社を対象に実施した、「クラウド型グループウェアの利用動向に関する調査」の結果を公開した。

首都圏上場企業150社におけるクラウドグループウェア導入状況

同調査は、A10ネットワークスが「一都三県の100億円を超える売り上げのある上場企業150社」のネットワーク担当者に、クラウドグループウェアの導入状況とネットワークにおける課題について、2016年8月～9月の間にヒアリングを行ったものだ。

近年、様々なITシステムにおいてオンプレミスからクラウドへの移行が進み、特にグループウェアはその親和性の高さから、クラウド型(SaaS)が導入される傾向が強まっている。今回の調査結果により、首都圏の上場企業150社の内、約半数(46%)がクラウドグループウェアを導入していることが分かった。

また、未導入と回答した企業のうち、22%の企業が導入を検討していると回答し、大企業においてもクラウドグループウェアの活用が進んでいるという。なお、今回調査を行った中で、最も導入が多かったクラウドグループウェアはMicrosoft Office 365で、導入企業の約3分の1が利用している。

クラウドグループウェア導入企業の、遅延発生と懸念に対する状況

クラウドグループウェアの導入は、生産性の向上やコストの削減、働き方改革の実現など様々なメリットがある一方で、社内ネットワークに大きな負荷を与える場合があり、利用しているグループウェアや以前から利用しているアプリケーションの遅延、社内ネットワーク全体のパフォーマンスの低下が発生する可能性もある。

今回クラウドグループウェアを導入していると回答した企業の内、約3割の企業がクラウドグループウェアおよび利用中のアプリケーションの遅延を経験している(12%)、もしくは将来的な遅延の発生を懸念している(23%)と回答している。また、同じくクラウドグループウェアを導入している企業の内、約2割(16%)の企業は、ネットワーク全体のパフォーマンスの低下を経験していることが分かった。