ショップジャパン(オークローンマーケティング運営)は9月28日、ダイバーシティに関する調査結果を発表した。

ダイバーシティへの取り組み、男女で意識の差

企業のダイバーシティへの取り組みについて、「積極的に取り組むべき」と考えている人は54.8%。男女の年代別にみると、「積極的に取り組むべき」と考えている人の割合は20代女性が最も高く69.0%に上った。一方、20代男性は半数以下の48.0%となり、同世代の男女で20ポイント以上の差がみられた。

企業はダイバーシティに積極的に取り組むべきか(年齢性別)

積極的に取り組むべきと思う具体的な項目としては、男女ともに働き方・働く環境に関する項目を重視する傾向となった。特に女性は「勤務形態の柔軟化」「休暇制度の充実化」を男性より重視しており、同社は「ダイバーシティを"自分ごと化"して捉えている」と分析している。他方、男性は「社長による宣言、経営理念の明確化」「関連部署やチーム、担当の設置」を重視する傾向があり、ダイバーシティを"組織的な視点"で捉えていることがわかった。

働き方・働く環境に関する制度の活用状況を聞くと、「テレワーク(在宅勤務)」「フレックスタイム制度」については約半数が「制度がない」と回答。また制度があっても、「上司や同僚に対して、特に余計な気を使うことなく活用している」人は男女ともに30%未満にとどまった。

同社は「企業側としては、制度の整備とともに、社内のダイバーシティに対する理解を深めて、制度を利用しやすい環境づくりが求められている」と指摘している。

調査時期は2016年9月、有効回答は首都圏在住の20～50台に会社員800人。