ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは7月28日、働く人をひきつける「エンプロイヤーブランド(企業魅力度)」を世界共通基準で調査した「ランスタッドアワード2016」の中から「勤務時間」に対する意識について発表した。

「勤務時間、短くできたら何をする?」

「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」という意見に対し、グローバル平均では6.0%が賛同。日本は14.1%で1位だった。

そのほか日本では42.0%が「現状の勤務時間に満足」、さらに42.3%が「高い給与のためなら長く勤務をしたい」と回答した。その一方、14.1%の回答者は「給与を下げても勤務時間を短くしたい」とし、調査対象である世界の国と地域では最上位の結果だった。

勤務時間を短くしたい理由について、日本は「自分自身の時間を増やす」という選択肢のみがグローバル平均を上回り、より具体的な時間の使い方については全て下回った。

さらに、「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」と回答した人にその理由を尋ねたところ、「自分自身の時間を増やすため」が75.0%でグローバル平均の70.0%を5%上回った。一方、その他の「スポーツ、余暇・趣味のため」「子供と過ごす時間を増やすため」「通学などの自主学習、トレーニングのため」など、より時間の使い方が具体的である選択肢については、全てグローバル平均を下回っている。

調査対象国は、ベルギー、フランス、ドイツ、ハンガリー、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ポーランド、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、UK、アルゼンチン、カナダ、USA、オーストラリア、中国、香港、インド、日本、マレーシア、ニュージーランド、ロシア、シンガポールの25の国と地域。