PwC Japanグループは6月24日、「第19回世界CEO意識調査」の結果を発表した。同調査は、2015年9月~12月、世界83カ国のCEO1,409名を対象に、インタビューを実施している。

世界経済の今後12カ月の見通しについて「改善する」と回答した世界のCEOは27%で、昨年の37%から10pt減少した。日本は14%となり、昨年の22%から8pt下回った。

今後12カ月における、自社の売り上げ拡大見通しについて「どの程度自信があるか」聞くと、「非常に自信がある」と回答した世界のCEOは35%となり、昨年の38%から減少している。地域・国別にみると、最多は38%で「アジア太平洋(日本を除く)」。次いで「西欧」(36%)、「米国」(33%)、「日本」(28%)、「中国・香港」(25%)となった。

「今後12カ月に自社の売り上げ及び世界経済の改善見通しについてどれくらいの自信をお持ちですか?」

「今後12カ月間において、自社全体が成長する上で本拠地以外で最も重要と思われる国」を聞いたところ、世界全体では、1位が「米国」(39%)だった。次いで2位は「中国」(34%)、3位は「ドイツ」(19%)。以降「英国」(11%)、「インド」(9%)となった。

「今後12カ月間で、貴社全体が成長する上で、貴社の本拠地以外で最も重要と思われる3カ国を回答してください」

日本の回答をみると、1位は「米国」(55%)。次いで2位は「中国」(45%)、3位は「タイ」(28%)。4位「ベトナム」「インド」(ともに18%)、6位「インドネシア」(15%)と続いた。

「今後12カ月間で、貴社全体が成長する上で、貴社の本拠地以外で最も重要と思われる3カ国を回答してください」(日本)