エン・ジャパンは6月9日、「2016年夏季賞与」に関する調査の結果を発表した。同調査は4月20日~5月24日、同社サイト「エン 人事のミカタ」を利用する企業591社を対象に、インターネットによる調査を実施している。

「昨年の夏季賞与支給額と比較して、支給予定額に変動はあるか」を聞いたところ、57%で「変わらない」が最も多くなった。次いで「増額予定」(29%)、「減額予定」(14%)となった。

「前年の夏季賞与と比較し、支給額に変動はありますか?」

業種別にみたところ、「増額予定」の割合は34%で「メーカー」が最多だった。次いで「不動産・建設関連」(33%)、「広告・出版・マスコミ関連」(31%)。以降「サービス関連」(29%)、「IT・情報処理・インターネット関連」(28%)と続いた。一方「減額予定」では、「商社」「金融・コンサル関連」(ともに20%)が最も多かった。

「前年の夏季賞与と比較し、支給額に変動はありますか?」

「増額予定」と回答した企業に対して、「2015年の夏季賞与と比較し何%程度増額予定」かを質問したところ、19%で「1%~3%未満」が最も多かった。次いで「3%~5%未満」(18%)、「7%~10%未満」(9%)、「5%~7%」(8%)となった。

(「増額予定」と回答した企業)「前年の夏季賞与と比較し、支給額に変動はありますか?」

一方、「減額予定」と答えた企業をみると、最多は「7%~10%未満」(18%)だった。次いで「3%~5%未満」(15%)、「5%~7%未満」「15%以上減」(ともに10%)、「1%~3%未満」(9%)という結果に。

(「減額予定」と回答した企業)「前年の夏季賞与と比較し、支給額に変動はありますか?」

「夏季賞与を増額する理由」を聞いたところ、70%で「業績が好調」が最も多くなった。以降、「社員の意欲向上」(54%)、「景気の連動」「同業他社と比較して自社が低い」(ともに8%)と続いた。

一方、「夏季賞与を減額する理由」を質問したところ、84%で「業績不振」が最多に。次いで「給与と賞与の配分見直し」(21%)、「社員の平均年齢低下」(4%)となった。