DARPAの量子計測原理を自動車用レーザーカメラに転用 - 玉川大が理論を開発

玉川大学は2月25日、米国国防高等研究計画(DARPA)で開発された量子計測の原理を自動車用の量子レーダーカメラとして転用する理論を開発したと発表した。

同成果は玉川大学量子情報科学研究所の研究グループによるもので、3月14日に英国ロンドンで開催される「Quantum Physics」の国際会議の招待講演で発表する。

現在、自動運転に向けて障害物を捕捉するために必要となる超高感度ステレオカメラやイメージング・ライダーなどの開発が進められている。これらのセンサーは原則的にターゲットに照射する光の反射波が運んでくる1次情報を分析することで障害物を画像化するため、反射波に対する錯乱によって性能が急激に劣化するという課題がある。

DARPAの量子計測原理は反射波の2次情報を利用した画像化が可能で、その原理を転用した量子レーダーカメラはレーザー波の伝搬時の環境に依存しないため、濃霧などの環境でもターゲットの形状を補足することができる。

同研究グループは、約100m程度のセンサー領域をカバーするシステムが実現可能であることを理論的に確認しているほか、すでに日欧の自動車部品メーカーなどに情報を提供している。また、同技術は広い範囲に応用が可能なため、量子光源やシステムを開発するベンチャー企業の設立を計画中だとしている。

既存技術(左)と新技術(右)のターゲットの識別能力の比較。既存技術では、濃霧などの環境の悪化の際にターゲットの形状を捕捉するのが困難であるが、新技術では可能となり、自動運転時に悪天候になっても安全性の確保を格段に向上させることが可能となる。

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