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電通は2月23日、国内の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2015年日本の広告費」を発表した。
2015年(1～12月)の日本の総広告費は景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3%となり、4年連続で前年実績を上回った。
2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3%となった。
インターネット広告費が二桁成長でけん引
媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比93.8%)、「雑誌広告費」(同97.7%)、「ラジオ広告費」(同98.6%)、「テレビメディア広告費」(同98.8%、地上波テレビと衛星メディア関連の合計)を合計した「マスコミ四媒体広告費」は同97.6%となった。
「インターネット広告費」(同110.2%)は、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。「プロモーションメディア広告費」は同99.1%であったものの、屋外広告、POP、展示・映像ほかは増加した。
業種別(マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く)では、全21業種中6業種で増加した。主な増加業種は、「精密機器・事務用品」(前年比109.7%、腕時計、万年筆)、「情報・通信」(同105.1%、オンラインゲーム、オンラインショップ)、「エネルギー・素材・機械」(同104.1%、ガス会社、電力会社)、「食品」(同102.7%、通販系サプリメント、健康食品)、「交通・レジャー」(同102.2%、会員制スポーツクラブ、レジャーランド・テーマパーク)など。
主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」(前年比84.5%、オーディオソフト、人気キャラクター系玩具)、「自動車・関連品」(同89.0%、軽自動車、セダン、2BOX)、「飲料・嗜好品」(同91.8%、缶コーヒー、第3のビール)、「家電・AV機器」(同91.9%、コーヒーメーカー、空気清浄機、液晶テレビ)、「家庭用品」(同92.7%、機能性マットレス、家具、機能性フライパン・鍋)、「不動産・住宅設備」(同95.0%、一般住宅、賃貸用住宅)など。
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