ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、2015年の全国有力家電・IT取扱店(家電量販店、地域家電店など)における家電およびIT市場の販売動向を発表した。
家電小売市場全体の販売額は、前年比5.7%減の7兆1,100億円。とくに大型生活家電や季節家電は、冷夏・暖冬が影響しマイナスとなった。インバウンド需要は局地的に影響が見られたものの、市場全体を押し上げるまでには至らなかったという。一方、インターネット通販の金額構成比は大型セールの影響もあって前年から1.2%上昇し、11.6%となった。今後も構成比は徐々に拡大するとGfK Japanは予測している。
以下、製品ジャンルごとにみていく。AV市場においては、薄型テレビの販売台数が前年比1%減の570万台となった。ケーブルテレビなどのデジアナ変換サービス終了に伴う買い替え需要が発生がすると見られていたが、その影響は限定的だったとする。4Kテレビの販売台数は、前年同期比の3.2倍となる54万台。薄型テレビに占める4Kテレビの構成比は、数量ベースでは前年同期の3%から9%に、金額ベースでは13%から30%に拡大した。また、40型クラスの小型製品が増えたことが影響し、4Kテレビの平均価格は前年を下回る207,600円となった。
|
薄型テレビ 市場規模の推移 |
BD/DVD市場は数量前年比11%減の460万台。BDプレーヤーの販売台数も前年比2%減となり、初めてマイナス成長に転じた。BDレコーダーは同9%減の230万台で、4年連続の減少となっている。
ヘッドホンおよびヘッドセットの販売数は前年比1%減の1,870万本となったが、価格帯の高い製品の販売拡大により、金額ベースではプラス成長。前年比9%増と3年連続で向上した。ハイレゾ対応製品の販売数は、前年同期の3倍に増加している。
デジタルカメラの販売台数は前年比24%減の500万台でマイナス成長。コンパクトカメラは27%減の330万台となった。一眼レフカメラとミラーレス一眼においても、17%減の170万台。しかし、コンパクトカメラ、レンズ交換式カメラともにハイエンドモデルの販売割合は伸長しており、平均価格は前年比から11%上昇。交換レンズの販売台数は一眼レフカメラとミラーレス一眼の販売減を受け、前年比3%減の95万本にとどまった。
生活家電の販売は、消費増税時の需要先食いや冷夏・暖冬のあおりを受けたと見られ、大型家電を中心に前年を下回った。冷蔵庫の販売台数は前年比10%減の440万台で、小容量モデル(200リットル以下)が前年同期比からやや拡大。大容量モデル(401リットル以上)の販売台数は縮小しているが、700リットルクラスの販売台数は前年の約4倍に伸長。冷蔵庫の大容量化がうかがえた。
|
冷蔵庫 市場規模の推移 |
洗濯機市場は前年比10%減の480万台で、5年ぶりに500万台を下回る結果となった。容量10kg以上の数量構成比は、前年から4%ポイント拡大し12%に達しており、高いニーズを獲得していることがわかる。
エアコンの販売台数は、冷夏と暖冬のあおりを受け前年比8%減の770万台となった。掃除機は前年比11%減の860万台。スティックタイプは数量前年比3%増、ロボットタイプが6%増となったが、シリンダタイプの12%減、ハンディータイプの26%減が影響した。コードレス掃除機の数量構成比は前年から8%拡大し、61%となった。
|
掃除機 市場規模の推移 |
