SAPら3社、社会インフラの将来予測可能なビッグデータ利活用基盤を開発

 

SAPジャパンと日立製作所、GIS(地理情報システム)ソフトウェアのESRIジャパンは11月9日、3社の製品を連携させ、社会インフラに関する将来予測を可能にするビッグデータ利活用システム基盤を開発し、実用化に向けた検証を実施したと発表した。

3社製品の連携イメージ

同システム基盤は、社会インフラに関する膨大な現在と過去のデータを基に特定区域の混雑状況の予測など、さまざまな将来予測を迅速に行い、地図画面上で可視化した。

今回のプロジェクトでは、インメモリデータベースによるリアルタイムなデータ処理に優位性がある「SAP HANA」と日立のデータベースエンジン「Hitachi Advanced Data Binder(HADB)」、企業における地理空間情報を活用した意思決定を支援するESRIジャパンのソフトウェアである「ArcGIS」の3製品を連携させ、将来予測を行うとともに、その結果を地図画面上に表示するシステム基盤の開発・検証を行った。

具体的にはSAP HANAを用いてHADBに蓄積された膨大なデータを高速に処理するため、両製品の連携を実現するソフトウェアである連携アダプタを開発し、SAP HANAのSDA(Smart Data Access)機能と組み合わせることで、3製品がスムーズに相互連携するシステム基盤を構築した。

また、SAP HANAに格納した現在の状況に関するデータとHADBに蓄積した履歴データを活用した将来予測を行い、現在の状況と将来予測の結果をArcGISの地図画面上に表示できることを検証。検証にあたり、東京大学空間情報科学技術研究センターが提供する約130万人分の移動履歴と、その交通手段に関するデータ(人流データ)を活用し、タクシーの最適配車を想定したシミュレーションを実施した。

東京のある地点における特定日時の人流データを現在の状況と仮定し、そのデータを基にSAP HANAで現在の混雑箇所を把握。現在の混雑カ所から数十分後に移動する可能性が高い複数地点をHADBに格納した膨大な履歴データの中から統計的に導き出すことで将来予測を行った。

同プロジェクトの活用例として人流予測による快適な都市交通インフラの実現や最適な集荷・配送ルートの予測による広域物流業務の効率化、インフラ設備の故障予兆把握と保守点検ルートの最適化などを挙げている。今後、3社は同システム基盤の実用化に向けた取り組みを推進し、広域都市交通や物流の効率化、水道・電気・ガスといったインフラ設備の安定稼働などの社会インフラの実現に貢献していく考えだ。

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