機能性表示食品に求める効果は、疲労回復や免疫?! - 消費者意識調査

電通の機能性表示制度専門チームはこのたび、2015年4月にスタートした機能性表示食品制度に関する消費者の意識やニーズを探るため、20～60代の全国の男女1,000人を対象に「機能性表示食品に関する消費者意識調査 2015」を実施し、その結果を発表した。

機能性表示食品とは、事業者の責任で、科学的根拠を基に商品パッケージに機能性を表示するものとして、消費者庁に届け出られたもの。スタートから約半年の10月26日現在で、既に116品の届出情報が公開されている。特定保健用食品(以下、トクホ)が、2015年2月時点で1,144品目承認され、6,250億円の市場規模を形成している現状と比較しても、同制度によって新たな市場が急速に形成されていることが分かるという。

同調査では、男性36%女性44%が機能性表示食品制度や表示のある商品への関心を示す結果に。トクホへの興味・関心が全体の51.7%であることから、ある程度の興味・関心が集まっているといえる。「実際に表示のある商品を食べた(飲んだ)ことがある」と認識しているのは全体の7.3%。興味はあるが実際の購入はまだこれからという人が多く、今後のユーザー拡大が期待される。

また、実際に機能性表示食品を摂っていると認識している人のうち、トクホ表示のある商品を飲んだり食べたりしている人の割合は65%を超える。もともとトクホを摂っている人が、機能性表示食品についても試していることがうかがえる結果となった。

また、現在何らかの健康機能がある食品を摂取している層は月平均4,671円を支出してもよいと回答。健康に良いとされる食品を摂取していない層においても、月平均1,567円の支出はしてもよいとする。これに対し電通は、多くの商品が出回り、安全性・効果・信頼感が高まれば、市場拡大も期待できると分析する。

なお、健康機能のある食品によって"得られる効能効果"として関心が高いものは、男性が内臓脂肪・体脂肪・疲労で、女性が疲労・免疫・骨という結果に。これまでトクホとしてはうたわれてこなかった「疲労回復」や「免疫」などの健康機能に関心が集まっており、機能性表示食品を新規開発する際にはヒントになりそうだ。