IDC Japanは9月16日、国内モバイルデバイス市場の2015年第2四半期(4～6月)の出荷台数実績および2015年～2019年の予測を発表した。

同社の定義するモバイルデバイスは、スマートフォンとタブレット［eReaderを除く］、PC、通信データカードなどのData Communication。

これによると2015年第2四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比5.8%減の1,065万台。スマートフォン市場は、新製品の投入や、フィーチャーフォン形状でAndroidを搭載した製品の出荷増によって前年同期比23.6%増のプラス成長となっている。

しかし、タブレットは家庭市場での買替えサイクルの長期化や大画面スマートフォンの影響から、前年同期比13.4%減。また、PCは2014年のWindows XPサポート終了に伴う特需の反動の継続および円安の影響によるITサプライヤー(ベンダー)提示価格と市場希望価格とのギャップの拡大によって、同36.0%減の大幅なマイナス成長となった。このPCの出荷台数の減少が国内モバイルデバイス市場全体に影響を与え、マイナス成長につながった。

国内モバイルデバイス市場 出荷台数予測(2013年～2019年) :IDC Japan

2015年通年の国内モバイルデバイス市場は、前年比4.1%減の5,000万台と予測。PC市場はビジネス市場を中心に2014年のWindows XPサポート終了に伴う特需の反動が2016年まで続くことが予測され、また家庭市場ではPCの購買を促進する要素は少なく、Windows 10対応製品の発売は年末商戦で一時的に出荷を底上げすることが予測される。

しかし、それに伴う買い控えやITサプライヤーの生産/出荷調整が年内は続くことにより、2015年通年でマイナス成長が続くと考えられる。これらによってPC市場は2015年も2桁のマイナス成長になると予測。

一方で、タブレット市場はビジネス市場での導入が進むことが予測されるが、家庭市場ではWindows 10を搭載したタブレットの影響は限定的にとどまり、タブレットの需要が一巡したことや大型スマートフォンとの競合によって市場全体としては前年比マイナス成長になると予測。

スマートフォン市場は、フィーチャーフォン供給の環境変化からスマートフォンへの切り替えが進むことでプラス成長の予測。市場の過半数を占めるスマートフォン市場の底支えによって、2015年の国内モバイルデバイス市場の家庭市場向け出荷は前年比0.2%増の3,879万台、ビジネス市場向け出荷は16.5%減の1,121万台、国内モバイルデバイス市場全体では4.1％減の5,000万台となっている。