ビデオリサーチとビデオリサーチインタラクティブは9月3日、一般社団法人日本広告業協会と協力し2014年度より実施する「オンライン広告の効果測定調査」の一部を公開した。同調査は、オンライン広告の統一的な基準値作成と共通指標の整備を目的に行われているものだ。

同社によると、広告主がオンライン広告を出稿する目的に関わらず、まずはユーザーに対して気付きを与えることが、商品認知や興味関心、購買行動等の起点となるが、こうした広告認知効果について把握できる客観的な基準値は整備されていないのが現状であったという。

今回の取り組みにより、オンライン広告の認知曲線(基準となる広告投下量と広告認知率の関係式)と、広告認知後の心理変容効果や態度変容効果の平均値の取得を実現。今後、オンライン広告プランニングの際に、出稿によってどれくらいのユーザーに広告が認知され、心理変容や態度変容をもたらすことができるのかといった広告効果の標準的な目安を、事前に把握することができる。

公開された一部の調査報告

広告到達量や広告効果といった指標の定義を実施 (資料 : ビデオリサーチ)

「レクタングル型広告の認知による心理変容効果と態度変容効果」(資料 : ビデオリサーチ)

なお、今回公開された「オンライン広告の効果測定調査」の詳細は、こちらを参考にされたい。