調査会社BCNは6月17日、全国の主要家電量販店などの実売データを集計する「BCNランキング」に基づき、液晶テレビの販売動向を発表した。

調査によれば、液晶テレビの販売台数前年同月比は14年11月以降、15年5月まで7カ月連続でプラスを継続しており、販売金額も2015年4月、5月と2カ月連続で前年比を上回っている。5月の販売台数規模は、2012年の水準には届かないものの、2013年および2014年の水準を超えた。金額面に関しては2012年の水準も上回っており、中期的に見ても液晶テレビ市場は台数・金額ともに回復局面に入っているとしている。

液晶テレビの販売台数・金額前年同月比と平均単価

平均単価(以下、すべて税別)も回復している。2012年には5万円を割り込んだ液晶テレビの平均単価は、2015年5月に65,500円と6万円台半ばまで回復した。これは、4Kテレビの販売好調によるところが大きい。

液晶テレビ全体に占める4Kテレビの販売台数構成比は4月は7.5%だったが、5月には11.1%と初めて1割を超えている。50型以上の大型テレビに占める4Kモデルの台数構成比は47.2%まで拡大した。販売金額構成比では、4月が25.9%、5月が32.5%と金額面でも初めて3割台に乗り、4Kテレビの売り上げに勢いがついてきたことが分かる。また、このところ10%前後で推移していた50型以上の大画面モデルの販売台数構成比が5月には14.0%と過去最大を記録しており、大型化の進行にも弾みがついている。

ソニーが躍進、4K拡大をけん引

シャープ、ソニー、東芝、パナソニックとメーカー別に見ると、躍進著しいのがソニーだ。販売台数は14年5月以降、13カ月連続で前年実績を上回っており、5月は194.8%とほぼ倍増。販売台数シェアでは18.1%と2位となった。販売金額でも5月は前年比163.1%となり、平均単価は95,700円と主要4社では最高金額を叩き出している。液晶テレビに占める解像度別構成比を見てみると、4Kモデルが台数で24.7%、金額で51.4%と、4社中トップの実績だった。このソニーの躍進が液晶テレビ市場の回復をけん引している、とBCNでは見ている。

2015年5月の液晶テレビのメーカー別販売前年比とメーカー別解像度別販売構成比

一方、38.1%でトップシェアのシャープは、5月の販売台数前年比が108.1%、販売金額が118.3%と堅調に推移。ただ、平均単価は61,100円と4社中最安。4Kモデルの台数構成比も7.6%と唯一1ケタ台を記録した。50型以上の構成比が83.1%を占め、4Kモデルの小型化に出遅れた感があり、4Kモデルの台数構成比は伸び悩んでいる。一方、低価格のHD以下モデルの販売台数構成比が5割を超えており、BCNでは「利益率の低い製品群の比率が高い。収益力を上げるにはこうした構造を変える必要がありそうだ」としている。

4Kモデルの躍進により国内液晶テレビ市場は回復しつつあるが、肝心の4Kコンテンツが整うのはこれからという状況。こうした状況では、爆発力に乏しく急速なV字回復は期待薄だとしている。今後の買い替え需要を刺激するには「4Kプラスアルファの魅力をどこまで消費者に示せるかにかかっている」とした。