MM総研は5月21日、2014年度通期(2014年4月～2015年3月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比24.2%増の929 万台。2014年度下期出荷台数は516万台となり、半期別出荷台数として初めて500万台を突破した。なお、2015年度通期では1000万台を超える見通しだ。

国内タブレット端末の出荷台数

この調査では、「Wi-Fi タブレット」のほかSIMフリーモデルを含む「セルラータブレット」の出荷台数も併せて計測している。

2014 年度通期のメーカー別出荷台数・シェアは Apple(408万台/シェア43.9%)が5年連続となる1位を獲得。以下、ASUS、ソニー、富士通、NEC レノボの順に続いた。

メーカー別タブレット端末のシェア比率

OS別出荷台数・シェアはAndroid が425万台(シェア45.7%)で1位。以下、iOSの408万台、Windowsの96万台が続いた。

OS別タブレット端末のシェア比率

使用回線別ではWi-Fi タブレットが475 万台(シェア51.1%)、セルラータブレットが454万台(48.9%)となった。なお、2013年度では、Wi-Fi モデルのシェアが67%と3分の2 を占めていたが、セルラータブレット比率が上昇し、2014年度には約半分まで増えた。

Wi-Fiモデルとセルラーモデルのシェア比率

画面サイズ別では、9インチ未満の「モバイルタブレット」が481万台(シェア51.8%)で1位。一方で、9インチ以上の「ホームタブレット」も前年度比56.0%増の448万台(48.2%)となり、台数・シェアを伸ばした。

MM総研ではその要因として、iPadを含めた10 インチ前後のタブレットが軽量化されたことと、スマートフォンが5インチ前後まで大型化したことで、タブレットの大画面ニーズが高まった2点を挙げている。

MM総研では、今後のタブレット出荷台数について、2015年度通期では前年度比15.2%増の1070万台、2018年度では1360万台と予測。また、キャリアのマルチデバイス戦略の推進や、MVNOの提供する格安SIM市場の盛り上がりなどにより、セルラータブレットの市場が拡大すると予想した。